7013 IHI

時価

7791億円

PER 予

12.71倍

2010年以降

赤字-616.16倍
（2010-2024年）

2.03倍

2010年以降

0.52-2.96倍
（2010-2024年）

1.99%

ROE 予

15.96%

ROA 予

2.86%

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋、連結子会社増加に伴う増加高、資産の部 - その他他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋	連結子会社増加に伴う増加高	資産の部 - その他	返金負債の増減額（△は減少）	営業債権の増減額（△は増加）	長期貸付けによる支出	資本準備金
2007/03	-	-	-	-	-	-	431億
2008/03	-	7.43億	-	-	-	-7.47億	431億 ±0%
2009/03	-	-	-	-	-	-1.29億赤縮	431億 ±0%
2010/03	-	30.6億 +312.2%	-	-	-	-1.08億赤縮	431億 ±0%
2011/03	-	-	-	-	-	-1.01億赤縮	431億 ±0%
2012/03	-	-	-	-	-	-0.22億赤縮	431億 ±0%
2013/03	-	-	-	-	-	-3.81億赤拡	431億 ±0%
2014/03	-	-	-	-	-	-3.66億赤縮	545億 +26.4%
2015/03	-	-	-	-	-	-0.99億赤縮	545億 ±0%
2016/03	-	-	1322億	-	-	-0.53億赤縮	545億 ±0%
2017/03	27.3億	-	1077億 -18.5%	-	-	-4.13億赤拡	545億 ±0%
2018/03	20.4億 -25.3%	-	811億 -24.7%	-	-	-0.13億赤縮	545億 ±0%
2019/03	-	-	1017億 +25.4%	-	-	-11.5億赤拡	545億 ±0%
2020/03	-	-	1052億 +3.4%	-	-63.6億	-0.22億赤縮	545億 ±0%
2021/03	-	-	-	-	-30.8億赤縮	-	545億 ±0%
2022/03	-	-	-	-	-25.2億赤縮	-	545億 ±0%
2023/03	-	-	-	50億	-239億赤拡	-	545億 ±0%
2024/03	-	-	-	1540億大幅増	-798億赤拡	-	545億 ±0%

2007年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: -
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -
長期貸付けによる支出: -
資本準備金: 431億3300万

2008年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: 7億4300万
資産の部 - その他: -
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -
長期貸付けによる支出: -7億4700万
資本準備金: 431億3300万

2009年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: -
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -
長期貸付けによる支出: -1億2900万
資本準備金: 431億3300万

2010年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: 30億6300万
資産の部 - その他: -
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -
長期貸付けによる支出: -1億800万
資本準備金: 431億3300万

2011年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: -
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -
長期貸付けによる支出: -1億100万
資本準備金: 431億3300万

2012年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: -
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -
長期貸付けによる支出: -2200万
資本準備金: 431億3300万

2013年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: -
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -
長期貸付けによる支出: -3億8100万
資本準備金: 431億3300万

2014年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: -
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -
長期貸付けによる支出: -3億6600万
資本準備金: 545億2000万

2015年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: -
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -
長期貸付けによる支出: -9900万
資本準備金: 545億2000万

2016年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: 1321億6000万
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -
長期貸付けによる支出: -5300万
資本準備金: 545億2000万

2017年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 27億3200万
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: 1077億1600万
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -
長期貸付けによる支出: -4億1300万
資本準備金: 545億2000万

2018年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 20億4100万
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: 811億2000万
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -
長期貸付けによる支出: -1300万
資本準備金: 545億2000万

2019年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: 1017億2300万
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -
長期貸付けによる支出: -11億4700万
資本準備金: 545億2000万

2020年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: 1051億6600万
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -63億5900万
長期貸付けによる支出: -2200万
資本準備金: 545億2000万

2021年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: -
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -30億7600万
長期貸付けによる支出: -
資本準備金: 545億2000万

2022年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: -
返金負債の増減額（△は減少）: -
営業債権の増減額（△は増加）: -25億2100万
長期貸付けによる支出: -
資本準備金: 545億2000万

2023年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: -
返金負債の増減額（△は減少）: 50億400万
営業債権の増減額（△は増加）: -238億9600万
長期貸付けによる支出: -
資本準備金: 545億2000万

2024年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
連結子会社増加に伴う増加高: -
資産の部 - その他: -
返金負債の増減額（△は減少）: 1540億3700万
営業債権の増減額（△は増加）: -798億3500万
長期貸付けによる支出: -
資本準備金: 545億2000万