7013 IHI

時価

1兆3789億円

PER 予

14.99倍

2010年以降

赤字-616.16倍
（2010-2024年）

3.01倍

2010年以降

0.52-2.96倍
（2010-2024年）

1.35%

ROE 予

20.05%

ROA 予

3.89%

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋、保証工事引当金、たな卸資産の増減額（△は増加）他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋		保証工事引当金		たな卸資産の増減額（△は増加）		従業員数 - その他		繰延税金資産
2008/03	-		191億		-174億		-		-
2009/03	-		200億	+4.7%	-168億	赤縮	-		-
2010/03	-		187億	-6.6%	675億	黒転	-		-
2011/03	-		160億	-14.3%	389億	-42.4%	-		-
2012/03	-		155億	-3.2%	111億	-71.4%	-		-
2013/03	-		189億	+22%	292億	+162.8%	-		-
2014/03	-		255億	+34.5%	-333億	赤転	-		-
2015/03	-		368億	+44.4%	-413億	赤拡	-		-
2016/03	-		443億	+20.5%	-122億	赤縮	-		-
2017/03	27.3億		479億	+8.1%	-172億	赤拡	-		-
2018/03	20.4億	-25.3%	537億	+12.1%	-158億	赤縮	-		-
2019/03	-		480億	-10.7%	-148億	赤縮	2,619		1168億
2020/03	-		428億	-10.9%	-87億	赤縮	2,014	-23.1%	1124億	-3.7%
2021/03	-		28.8億	-93.3%	-		2,320	+15.19%	617億	-45.1%
2022/03	-		43.2億	+50.2%	-		1,945	-16.16%	657億	+6.5%
2023/03	-		37.7億	-12.8%	-		1,802	-7.35%	636億	-3.2%
2024/03	-		33.3億	-11.6%	-		1,624	-9.88%	854億	+34.2%

2008年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 191億2200万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -173億6400万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2009年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 200億2000万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -167億9000万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2010年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 187億300万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 675億3500万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2011年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 160億3700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 388億9500万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2012年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 155億2600万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 111億1000万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2013年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 189億4800万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 291億9200万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2014年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 254億8500万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -333億1900万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2015年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 368億400万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -412億7500万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2016年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 443億3700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -121億7900万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2017年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 27億3200万
保証工事引当金: 479億3900万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -171億7500万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2018年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 20億4100万
保証工事引当金: 537億2700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -157億7900万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2019年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 479億6800万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -147億9400万
従業員数 - その他: 2,619
繰延税金資産: 1168億200万

2020年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 427億5900万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -87億400万
従業員数 - その他: 2,014
繰延税金資産: 1124億4000万

2021年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 28億7700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -
従業員数 - その他: 2,320
繰延税金資産: 616億9700万

2022年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 43億2100万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -
従業員数 - その他: 1,945
繰延税金資産: 656億9500万

2023年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 37億6900万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -
従業員数 - その他: 1,802
繰延税金資産: 635億7900万

2024年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 33億3000万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -
従業員数 - その他: 1,624
繰延税金資産: 853億5000万