7013 IHI

時価

6925億円

PER 予

11.29倍

2010年以降

赤字-616.16倍
（2010-2024年）

1.8倍

2010年以降

0.52-2.96倍
（2010-2024年）

2.23%

ROE 予

15.96%

ROA 予

2.86%

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋、保証工事引当金、連結子会社増加等に伴う増加高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋	保証工事引当金	連結子会社増加等に伴う増加高	自己株式の取得	受取手形及び売掛金	その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産
2008/03	-	191億	-	-66百万	3589億	-
2009/03	-	200億 +4.7%	-	-41百万赤縮	3528億 -1.7%	-
2010/03	-	187億 -6.6%	-	-13百万赤縮	3202億 -9.2%	-
2011/03	-	160億 -14.3%	-	-5百万赤縮	2910億 -9.1%	-
2012/03	-	155億 -3.2%	-	-484百万赤拡	3487億 +19.8%	-
2013/03	-	189億 +22%	10.6億	-212百万赤縮	3484億 -0.1%	-
2014/03	-	255億 +34.5%	8.27億 -22.2%	-	3950億 +13.4%	-
2015/03	-	368億 +44.4%	-	-	4383億 +10.9%	-
2016/03	-	443億 +20.5%	-	-	4448億 +1.5%	-
2017/03	27.3億	479億 +8.1%	-	-	4031億 -9.4%	-
2018/03	20.4億 -25.3%	537億 +12.1%	-	-	4003億 -0.7%	-
2019/03	-	480億 -10.7%	-	-	3777億 -5.7%	-
2020/03	-	428億 -10.9%	-	-	4038億 +6.9%	-35.1億
2021/03	-	28.8億 -93.3%	-	-	-	24.9億黒転
2022/03	-	43.2億 +50.2%	-	-	-	19.9億 -20%
2023/03	-	37.7億 -12.8%	-	-	-	19.5億 -2.2%
2024/03	-	33.3億 -11.6%	-	-	-	31.8億 +63.2%

2008年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 191億2200万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -6600万
受取手形及び売掛金: 3589億4500万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2009年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 200億2000万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -4100万
受取手形及び売掛金: 3528億4000万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2010年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 187億300万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -1300万
受取手形及び売掛金: 3202億2700万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2011年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 160億3700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -500万
受取手形及び売掛金: 2910億3300万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2012年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 155億2600万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -4億8400万
受取手形及び売掛金: 3486億7100万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2013年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 189億4800万
連結子会社増加等に伴う増加高: 10億6300万
自己株式の取得: -2億1200万
受取手形及び売掛金: 3483億5000万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2014年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 254億8500万
連結子会社増加等に伴う増加高: 8億2700万
自己株式の取得: -
受取手形及び売掛金: 3950億3700万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2015年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 368億400万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -
受取手形及び売掛金: 4382億6000万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2016年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 443億3700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -
受取手形及び売掛金: 4448億3800万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2017年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 27億3200万
保証工事引当金: 479億3900万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -
受取手形及び売掛金: 4030億9400万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2018年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 20億4100万
保証工事引当金: 537億2700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -
受取手形及び売掛金: 4003億3000万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2019年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 479億6800万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -
受取手形及び売掛金: 3776億9500万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -

2020年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 427億5900万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -
受取手形及び売掛金: 4038億3200万
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: -35億800万

2021年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 28億7700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -
受取手形及び売掛金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: 24億8700万

2022年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 43億2100万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -
受取手形及び売掛金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: 19億8900万

2023年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 37億6900万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -
受取手形及び売掛金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: 19億4600万

2024年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 33億3000万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式の取得: -
受取手形及び売掛金: -
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産: 31億7600万