連結子会社増加に伴う増加高、その他、従業員数 - 産業システム・汎用機械他2件
2008年3月
- 連結子会社増加に伴う増加高
- 7億4300万
- その他
- 545億2000万
- 従業員数 - 産業システム・汎用機械
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 受注工事損失引当金の増減額（△は減少）
- 56億100万
2009年3月
- 連結子会社増加に伴う増加高
- -
- その他
- 502億2700万
- 従業員数 - 産業システム・汎用機械
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 受注工事損失引当金の増減額（△は減少）
- -26億3500万
2010年3月
- 連結子会社増加に伴う増加高
- 30億6300万
- その他
- 535億5100万
- 従業員数 - 産業システム・汎用機械
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 受注工事損失引当金の増減額（△は減少）
- -130億8100万
2011年3月
- 連結子会社増加に伴う増加高
- -
- その他
- 380億6700万
- 従業員数 - 産業システム・汎用機械
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 受注工事損失引当金の増減額（△は減少）
- 49億9700万
2012年3月
- 連結子会社増加に伴う増加高
- 6億7300万
- その他
- 300億4300万
- 従業員数 - 産業システム・汎用機械
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 受注工事損失引当金の増減額（△は減少）
- -20億500万
2013年3月
- 連結子会社増加に伴う増加高
- 10億6300万
- その他
- 262億4800万
- 従業員数 - 産業システム・汎用機械
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 受注工事損失引当金の増減額（△は減少）
- -19億9000万
2014年3月
- 連結子会社増加に伴う増加高
- -
- その他
- 247億5100万
- 従業員数 - 産業システム・汎用機械
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 受注工事損失引当金の増減額（△は減少）
- -31億8200万
2015年3月
- 連結子会社増加に伴う増加高
- -
- その他
- 281億6800万
- 従業員数 - 産業システム・汎用機械
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 受注工事損失引当金の増減額（△は減少）
- 101億1000万
2016年3月
- 連結子会社増加に伴う増加高
- -
- その他
- 303億8000万
- 従業員数 - 産業システム・汎用機械
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 受注工事損失引当金の増減額（△は減少）
- 246億8900万
2017年3月
- 連結子会社増加に伴う増加高
- -
- その他
- 367億1500万
- 従業員数 - 産業システム・汎用機械
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -8200万
- 受注工事損失引当金の増減額（△は減少）
- -161億600万
2018年3月
- 連結子会社増加に伴う増加高
- -
- その他
- 392億5100万
- 従業員数 - 産業システム・汎用機械
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 受注工事損失引当金の増減額（△は減少）
- -93億6400万
2019年3月
- 連結子会社増加に伴う増加高
- -
- その他
- 417億6300万
- 従業員数 - 産業システム・汎用機械
- 10,220
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 受注工事損失引当金の増減額（△は減少）
- -65億1700万
2020年3月
- 連結子会社増加に伴う増加高
- -
- その他
- 604億1000万
- 従業員数 - 産業システム・汎用機械
- 10,079
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 受注工事損失引当金の増減額（△は減少）
- -11億6200万