IHI（7013）のその他の包括利益（IFRS）の推移 - 全期間
連結
- 2020年3月31日
- -97億3000万
- 2020年6月30日
- 17億3700万
- 2020年9月30日 -20.5%
- 13億8100万
- 2020年12月31日 +54.67%
- 21億3600万
- 2021年3月31日 +459.55%
- 119億5200万
- 2021年6月30日 -99.7%
- 3600万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 5億6400万
- 2021年12月31日 +756.74%
- 48億3200万
- 2022年3月31日 +299.86%
- 193億2100万
- 2022年6月30日 -52.63%
- 91億5300万
- 2022年9月30日 +62.09%
- 148億3600万
- 2022年12月31日 -38.33%
- 91億5000万
- 2023年3月31日 +90.11%
- 173億9500万
- 2023年6月30日 -25.5%
- 129億6000万
- 2023年9月30日 +1.99%
- 132億1800万
- 2023年12月31日 -5.7%
- 124億6400万
- 2024年3月31日 +144.21%
- 304億3800万
- 2024年6月30日 -56.22%
- 133億2500万
- 2024年9月30日
- -17億6200万
- 2024年12月31日
- 120億9700万
- 2025年3月31日 -32.36%
- 81億8300万
- 2025年6月30日 -24.5%
- 61億7800万
- 2025年9月30日 +102.75%
- 125億2600万
- 2025年12月31日 +45.87%
- 182億7200万
- 2026年3月31日 +89.83%
- 346億8600万
- 2026年6月30日 -94.5%
- 19億800万
有報情報
- #1 注記事項－その他の包括利益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 33.その他の包括利益2026/06/22 15:15
その他の包括利益の各項目別の当期発生額及び純損益への組替調整額、並びに税効果の影響は以下のとおりです。
- #2 注記事項－その他の金融資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 2026/06/22 15:15
(注)1.連結財政状態計算書では、貸倒引当金控除後の金額で表示しています。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他 4,572 5,321 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 株式及び出資金 28,524 17,733
2.デリバティブ資産には、ヘッジ手段として指定したものが含まれており、その公正価値変動のうちヘッジ有効部分についてはその他の包括利益を通じて測定しています。 - #3 注記事項－持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 2026/06/22 15:15
(注)前連結会計年度において「① 重要な関連会社」として開示していたジャパン マリンユナイテッド株式会社は、当連結会計年度中の持分の一部譲渡等により、当連結会計年度末において当社グループにとって個々に重要性のある関連会社に該当しないと判断したため、当連結会計年度より「② 個々には重要性のない関連会社」に含めています。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 当期利益に対する持分取込額 6,280 14,232 その他の包括利益に対する持分取込額 1,562 △226 当期包括利益に対する持分取込額 7,842 14,006
当該見直しに伴い、前連結会計年度における投資の帳簿価額16,765百万円及び当期利益に対する持分取込額5,819百万円、その他の包括利益に対する持分取込額1,870百万円を組み替えて表示しています。 - #4 注記事項－法人所得税、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 2026/06/22 15:15
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2024年4月1日 純損益を通じて認識 その他の包括利益において認識 2025年3月31日 繰延税金負債 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 4,194 - 202 4,396 有形固定資産 13,105 45 - 13,150
- #5 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 関連会社及び共同支配企業への投資について、持分法を用いて評価しています。(以下、「持分法適用会社」という。)2026/06/22 15:15
連結財務諸表には、重要な影響力又は共同支配を獲得した日から喪失するまでの持分法適用会社の純損益及びその他の包括利益の変動に対する提出会社の持分が含まれています。
持分法適用会社が採用する会計方針が当社グループの会計方針と異なる場合には、必要に応じて当該持分法適用会社の財務諸表の調整を行なっています。 - #6 注記事項－金融収益及び金融費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 金融収益の内訳は以下のとおりです。2026/06/22 15:15
金融費用の内訳は以下のとおりです。(単位:百万円) 受取配当金 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 1,105 1,190 為替差益 - 10,110
- #7 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 株価変動感応度分析2026/06/22 15:15
各報告期間において、保有する資本性金融商品の市場価格が10%下落した場合に、連結包括利益計算書のその他の包括利益(税効果控除前)に与える影響は以下のとおりです。
ただし、本分析においては、その他の変動要因は一定であることを前提としています。 - #8 連結包括利益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結包括利益計算書】2026/06/22 15:15
(単位:百万円) その他の包括利益 純損益に振り替えられることのない項目 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 10,33,37 3,044 4,938 確定給付制度の再測定 24,33 4,031 12,957 持分法適用会社におけるその他の包括利益 18,33 1,649 124 純損益に振り替えられることのない項目合計 8,724 18,019 キャッシュ・フロー・ヘッジ 33,37 △358 777 持分法適用会社におけるその他の包括利益 18,33 204 △350 純損益に振り替えられる可能性のある項目合計 △541 16,667 税引後その他の包括利益 8,183 34,686 当期包括利益 125,478 199,910
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
