関係会社損失引当金、持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械、自己株式他5件
2007年3月
2008年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -1億3500万
- 建物
- 1217億3300万
- 車両運搬具（純額）
- 1億4800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 59億4400万
2009年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -1億5500万
- 建物
- 1225億3500万
- 車両運搬具（純額）
- 1億3600万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 86億1000万
2010年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -1億500万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 2億6400万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 56億1800万
2011年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -8800万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 1億8700万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- 2億9500万
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 47億8100万
2012年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -5億4700万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 1億5900万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 47億800万
2013年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -7億3600万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 1億6900万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 46億4200万
2014年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -6億6500万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 1億2000万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 63億5400万
2015年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -6億5500万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 9800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 78億8600万
2016年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -5億6500万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 9800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 98億6700万
2017年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -5億1300万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 8800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- 7600万
- 減価償却費
- 98億2900万
2018年3月
- 関係会社損失引当金
- 11億8800万
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -8億7900万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 9800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- 10億7200万
- 減価償却費
- 97億5300万
2019年3月
- 関係会社損失引当金
- 12億1200万
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -11億7000万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 1億200万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 88億7000万
2020年3月
- 関係会社損失引当金
- 12億4900万
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- 4億900万
- 自己株式
- -158億9900万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 1億2400万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 92億3200万
2021年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- 3億800万
- 自己株式
- -159億5300万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 1億900万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 25億9100万
2022年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- -4億4400万
- 自己株式
- -88億1500万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 8700万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 25億7100万
2023年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- 1億2100万
- 自己株式
- -87億4600万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 1億2300万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 25億200万
2024年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失（△） - 産業システム・汎用機械
- 5億6700万
- 自己株式
- -85億8900万
- 建物
- -
- 車両運搬具（純額）
- 1億1400万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 減価償却費
- 26億8600万