関係会社損失引当金、持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械、自己株式他5件
2007年3月
2008年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -1億3500万
- 建物
- 1217億3300万
- 車両運搬具(純額)
- 1億4800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 資産の部 - その他
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2009年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -1億5500万
- 建物
- 1225億3500万
- 車両運搬具(純額)
- 1億3600万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 資産の部 - その他
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -7億3600万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億6900万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 資産の部 - その他
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 2992億8200万
2014年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -6億6500万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億2000万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 資産の部 - その他
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 3478億7600万
2015年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -6億5500万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 9800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 資産の部 - その他
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 3595億9500万
2016年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -5億6500万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 9800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 資産の部 - その他
- 1321億6000万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2017年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -5億1300万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 8800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 資産の部 - その他
- 1077億1600万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2018年3月
- 関係会社損失引当金
- 11億8800万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -8億7900万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 9800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 資産の部 - その他
- 811億2000万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2019年3月
- 関係会社損失引当金
- 12億1200万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -11億7000万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億200万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 資産の部 - その他
- 1017億2300万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2020年3月
- 関係会社損失引当金
- 12億4900万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- 4億900万
- 自己株式
- -158億9900万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億2400万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 資産の部 - その他
- 1051億6600万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 2353億8000万
2021年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- 3億800万
- 自己株式
- -159億5300万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億900万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 資産の部 - その他
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2022年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -4億4400万
- 自己株式
- -88億1500万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 8700万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 資産の部 - その他
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2023年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- 1億2100万
- 自己株式
- -87億4600万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億2300万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 資産の部 - その他
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -