自己株式の取得
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年3月31日
- -2億1200万
- 2014年3月31日
- -800万
- 2015年3月31日 ±0%
- -800万
- 2016年3月31日
- -600万
- 2017年3月31日
- -200万
- 2018年3月31日 -999.99%
- -4億1900万
- 2019年3月31日 -1.19%
- -4億2400万
- 2020年3月31日 -999.99%
- -148億5100万
個別
- 2013年3月31日
- -2億1100万
- 2014年3月31日
- -800万
- 2015年3月31日
- -700万
- 2016年3月31日
- -500万
- 2017年3月31日
- -200万
- 2018年3月31日 -999.99%
- -4億1800万
- 2019年3月31日 -1.2%
- -4億2300万
- 2020年3月31日 -999.99%
- -148億5000万
- 2021年3月31日
- -3億1800万
- 2022年3月31日
- -1億900万
- 2023年3月31日
- -1300万
- 2024年3月31日
- -400万
有報情報
- #1 注記事項-資本金及びその他の資本項目、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注)1.前連結会計年度における期中増減の主な要因は,株式給付信託に係る信託口による自己株式の取得及び給付,並びに新株予約権の行使によるものです。2024/06/26 13:54
2.当連結会計年度における期中増減の主な要因は,株式給付信託に係る信託口による自己株式の取得及び給付,並びに新株予約権の行使によるものです。