原材料及び貯蔵品
- 【期間】
- 通期
連結
- 2019年3月31日
- 1345億300万
- 2020年3月31日 +3.41%
- 1390億8700万
- 2021年3月31日 +3.58%
- 1440億7100万
- 2022年3月31日 +0.59%
- 1449億2600万
- 2023年3月31日 -3.95%
- 1391億9900万
- 2024年3月31日 +4.16%
- 1449億8700万
有報情報
- #1 注記事項-棚卸資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 棚卸資産の内訳は以下のとおりです。2024/06/26 13:54
売上原価の大部分は期中に費用として認識された棚卸資産です。(単位:百万円) 仕掛品 214,002 255,131 原材料及び貯蔵品 139,199 144,987 合計 374,523 422,251
費用として認識された棚卸資産の評価減又は評価減の戻入金額は,前連結会計年度及び当連結会計年度において,それぞれ△1,774百万円及び△1,131百万円です。 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (6)棚卸資産2024/06/26 13:54
棚卸資産は,取得原価と正味実現可能価額のうちいずれか低い額で測定しています。取得原価とは購入原価,加工費及び棚卸資産が現在の場所と状態に至るまでに発生したすべての費用を含めた金額です。加工費には,正常操業度に基づく固定製造間接費を含めています。取得原価の算定にあたっては,製品は主として個別法,仕掛品は主として個別法,原材料及び貯蔵品は主として移動平均法に基づいて算定しています。正味実現可能価額は,通常の営業過程における見積販売価額から完成までに要する見積原価及び見積販売費用を控除した額です。
(7)有形固定資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し,売却原価は移動平均法により算出)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)仕掛品
個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2024/06/26 13:54