一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費、従業員数 - 航空・宇宙・防衛、当期純利益他2件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 302億8000万
- 従業員数 - 航空・宇宙・防衛
- -
- 当期純利益
- 333億8600万
- 返金負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2014年3月
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 335億2800万
- 従業員数 - 航空・宇宙・防衛
- -
- 当期純利益
- 331億3300万
- 返金負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 370億2200万
- 従業員数 - 航空・宇宙・防衛
- -
- 当期純利益
- 90億8200万
- 返金負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -100万
2016年3月
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 416億5200万
- 従業員数 - 航空・宇宙・防衛
- -
- 当期純利益
- 316億9800万
- 返金負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 355億5400万
- 従業員数 - 航空・宇宙・防衛
- -
- 当期純利益
- -62億4600万
- 返金負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 386億2700万
- 従業員数 - 航空・宇宙・防衛
- -
- 当期純利益
- 239億7800万
- 返金負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 365億3200万
- 従業員数 - 航空・宇宙・防衛
- -
- 当期純利益
- 205億5800万
- 返金負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 381億5500万
- 従業員数 - 航空・宇宙・防衛
- -
- 当期純利益
- -57億2000万
- 返金負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 従業員数 - 航空・宇宙・防衛
- 6,765
- 当期純利益
- 160億1200万
- 返金負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 従業員数 - 航空・宇宙・防衛
- 7,062
- 当期純利益
- 460億8400万
- 返金負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 従業員数 - 航空・宇宙・防衛
- 7,010
- 当期純利益
- 512億7500万
- 返金負債の増減額(△は減少)
- 50億400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2024年3月
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 従業員数 - 航空・宇宙・防衛
- -
- 当期純利益
- -728億4000万
- 返金負債の増減額(△は減少)
- 1540億3700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -