7013 IHI

時価

7017億円

PER 予

11.45倍

2010年以降

赤字-616.16倍
（2010-2024年）

1.83倍

2010年以降

0.52-2.96倍
（2010-2024年）

2.2%

ROE 予

15.96%

ROA 予

2.86%

特定事業再編投資損失準備金、減価償却累計額、退職給付に係る資産他4件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	特定事業再編投資損失準備金	減価償却累計額	退職給付に係る資産	のれん償却額 - 社会基盤・海洋	未収消費税等の増減額（△は増加）	自己株式の処分	従業員給付費用
2008/03	-	-1百万	-	-	38.2億	8百万	-
2009/03	-	-1百万 ±0%	-	-	-52億赤転	16百万 +100%	-
2010/03	-	-	-	-	141億黒転	59百万 +268.8%	-
2011/03	-	-	-	-	-64.8億赤転	31百万 -47.5%	-
2012/03	-	-	-	-	-32.5億赤縮	32百万 +3.2%	-
2013/03	-	-	-	-	17億黒転	26百万 -18.8%	-
2014/03	-	-	-	1百万	11.9億 -30%	-	-
2015/03	473百万	-	3百万	-	-206億赤転	-	-
2016/03	485百万 +2.5%	-	11百万 +266.7%	-	131億黒転	-	-
2017/03	485百万 ±0%	-	21百万 +90.9%	-	25.4億 -80.6%	-	-
2018/03	485百万 ±0%	-	24百万 +14.3%	-	45.9億 +80.7%	-	-
2019/03	485百万 ±0%	-	31百万 +29.2%	-	-33.1億赤転	-	-
2020/03	485百万 ±0%	-	7百万 -77.4%	95百万大幅増	10.6億黒転	-	706億
2021/03	485百万 ±0%	-	-	-	-	-	696億 -1.4%
2022/03	485百万 ±0%	-	-	-	-	-	713億 +2.4%
2023/03	485百万 ±0%	-	-	-	-	-	762億 +6.9%
2024/03	485百万 ±0%	-	-	-	-	-	786億 +3.2%

2008年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
減価償却累計額: -100万
退職給付に係る資産: -
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 38億1800万
自己株式の処分: 800万
従業員給付費用: -

2009年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
減価償却累計額: -100万
退職給付に係る資産: -
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -52億300万
自己株式の処分: 1600万
従業員給付費用: -

2010年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: -
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 140億7300万
自己株式の処分: 5900万
従業員給付費用: -

2011年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: -
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -64億8300万
自己株式の処分: 3100万
従業員給付費用: -

2012年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: -
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -32億5100万
自己株式の処分: 3200万
従業員給付費用: -

2013年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: -
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 17億400万
自己株式の処分: 2600万
従業員給付費用: -

2014年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: -
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: 100万
未収消費税等の増減額（△は増加）: 11億9200万
自己株式の処分: -
従業員給付費用: -

2015年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億7300万
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: 300万
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -206億700万
自己株式の処分: -
従業員給付費用: -

2016年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: 1100万
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 131億2400万
自己株式の処分: -
従業員給付費用: -

2017年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: 2100万
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 25億4000万
自己株式の処分: -
従業員給付費用: -

2018年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: 2400万
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 45億9000万
自己株式の処分: -
従業員給付費用: -

2019年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: 3100万
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -33億900万
自己株式の処分: -
従業員給付費用: -

2020年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: 700万
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: 9500万
未収消費税等の増減額（△は増加）: 10億5800万
自己株式の処分: -
従業員給付費用: 706億300万

2021年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: -
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
自己株式の処分: -
従業員給付費用: 696億300万

2022年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: -
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
自己株式の処分: -
従業員給付費用: 712億7000万

2023年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: -
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
自己株式の処分: -
従業員給付費用: 761億8100万

2024年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
減価償却累計額: -
退職給付に係る資産: -
のれん償却額 - 社会基盤・海洋: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
自己株式の処分: -
従業員給付費用: 786億200万