構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 56億9800万
- 2009年3月31日 +0.53%
- 57億2800万
- 2010年3月31日 +6.79%
- 61億1700万
- 2011年3月31日 -7.44%
- 56億6200万
- 2012年3月31日 +7.59%
- 60億9200万
- 2013年3月31日 -5.58%
- 57億5200万
- 2014年3月31日 -2.5%
- 56億800万
- 2015年3月31日 +9.38%
- 61億3400万
- 2016年3月31日 -4.14%
- 58億8000万
- 2017年3月31日 -15.31%
- 49億8000万
- 2018年3月31日 -3.41%
- 48億1000万
- 2019年3月31日 +46.28%
- 70億3600万
- 2020年3月31日 +10.08%
- 77億4500万
- 2021年3月31日 -3.45%
- 74億7800万
- 2022年3月31日 -0.86%
- 74億1400万
- 2023年3月31日 -2.93%
- 71億9700万
有報情報
- #1 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- 国庫補助金等により固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は,次のとおりです。2023/06/23 14:57
前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 建物 51百万円 1百万円 構築物 0 - 機械及び装置 614 142 - #2 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 2023/06/23 14:57
前連結会計年度に認識した減損損失は,主にその他セグメントのALPHA Automotive Technologies LLCで,ロシア連邦によるウクライナ侵攻を受け,お客さまによる自動車生産再開の見通しが不透明であり,事業の状況を合理的に見通すことは非常に困難なことから,建設仮勘定などの帳簿価額を回収可能価額まで減額し,当該減少額4,788百万円を減損損失として認識したものです。当該回収可能価額は使用価値に基づいており,使用価値は今後の事業計画と経済的残存耐用年数を基礎としたキャッシュ・フローの見積額を,当該資金生成単位又は資金生成単位グループの税引前加重平均資本コストを基礎とした割引率により現在価値に割り引いて算定しました。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 690 490 機械装置及び運搬具 3,172 167
減損損失のセグメント別の内訳は,注記「6.セグメント情報」を参照ください。 - #3 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地等の償却を行なわない資産を除き,各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行なっています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は,以下のとおりです。2023/06/23 14:57
・建物及び構築物 :2～75年
・機械装置及び運搬具:2～17年