IHI（7013）の構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 56億9800万
2009年3月31日 +0.53%: 57億2800万
2010年3月31日 +6.79%: 61億1700万
2011年3月31日 -7.44%: 56億6200万
2012年3月31日 +7.59%: 60億9200万
2013年3月31日 -5.58%: 57億5200万
2014年3月31日 -2.5%: 56億800万
2015年3月31日 +9.38%: 61億3400万
2016年3月31日 -4.14%: 58億8000万
2017年3月31日 -15.31%: 49億8000万
2018年3月31日 -3.41%: 48億1000万
2019年3月31日 +46.28%: 70億3600万
2020年3月31日 +10.08%: 77億4500万
2021年3月31日 -3.45%: 74億7800万
2022年3月31日 -0.86%: 74億1400万
2023年3月31日 -2.93%: 71億9700万
2024年3月31日 +5.32%: 75億8000万
2025年3月31日 +6.58%: 80億7900万

有報情報

#1 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	182	884
機械装置及び運搬具	1,315	-

前連結会計年度に認識した減損損失は、主に産業システム・汎用機械セグメントのIHI Charging Systems International GmbH(現:IHI Charging Systems International GmbH i.L.)で、事業構造改革を実施したことにより、使用権資産勘定などの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額3,117百万円を減損損失として認識したものです。当該回収可能価額は使用価値に基づいており、使用価値は今後の事業計画と経済的残存耐用年数を基礎としたキャッシュ・フローの見積額を、当該資金生成単位又は資金生成単位グループの税引前加重平均資本コストを基礎とした割引率により現在価値に割り引いて算定しました。
当連結会計年度に認識した減損損失は、主に社会基盤セグメントの株式会社IHI建材工業で、事業ポートフォリオ改革の取り組みに伴って、使用権資産勘定などの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額3,327百万円を減損損失として認識したものです。当該回収可能価額は売却費用控除後の公正価値により測定しています。

2025/06/23 15:28

#2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

土地等の償却を行なわない資産を除き、各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法で減価償却を行なっています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下のとおりです。
・建物及び構築物 :2～75年
・機械装置及び運搬具:2～17年

2025/06/23 15:28