ソフトウエア

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#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用している。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用している。
主な耐用年数は次のとおりである。
建物 7～65年
構築物 7～60年
機械及び装置 9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法(但し、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)を採用している。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引に
ついては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2014/06/24 10:54

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成25年3月31日)		当事業年度(平成26年3月31日)
貸倒引当金	30		31
ソフトウエア	60		38
ゴルフ会員権評価損	27		27

(注)当事業年度の繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれている。

2014/06/24 10:54

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用している。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用している。
主な耐用年数は次のとおりである。
建物 7～65年
構築物 7～60年
機械装置及び運搬具 2～ 9年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
但し、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用して
いる。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引に
ついては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2014/06/24 10:54