有価証券報告書-第90期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前払年金費用の表示方法は、従来、貸借対照表上、投資その他の資産の「その他」(前事業年度134百万円)に含めて表示していたが、表示の明瞭性をより高めるため、当事業年度から区分掲記している。
繰延税金負債の表示方法は、従来、貸借対照表上、固定負債の「その他」(前事業年度480百万円)に含めて表示していたが、表示の明瞭性をより高めるため、当事業年度から区分掲記している。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取賃貸料」は、営業外収益の総額の100分の10超となったため、当事業年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた130百万円は、「受取賃貸料」16百万円、「その他」114百万円として組み替えている。
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「支払保証貸料」は、営業外費用の総額の100分の10超となったため、当事業計年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた47百万円は、「支払保証料」25百万円、「その他」21百万円として組み替えている。
(貸借対照表)
前払年金費用の表示方法は、従来、貸借対照表上、投資その他の資産の「その他」(前事業年度134百万円)に含めて表示していたが、表示の明瞭性をより高めるため、当事業年度から区分掲記している。
繰延税金負債の表示方法は、従来、貸借対照表上、固定負債の「その他」(前事業年度480百万円)に含めて表示していたが、表示の明瞭性をより高めるため、当事業年度から区分掲記している。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取賃貸料」は、営業外収益の総額の100分の10超となったため、当事業年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた130百万円は、「受取賃貸料」16百万円、「その他」114百万円として組み替えている。
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「支払保証貸料」は、営業外費用の総額の100分の10超となったため、当事業計年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた47百万円は、「支払保証料」25百万円、「その他」21百万円として組み替えている。