7102 日本車輌製造

時価

313億円

PER 予

6.17倍

2010年以降

赤字-41.26倍
（2010-2024年）

0.5倍

2010年以降

0.45-2.62倍
（2010-2024年）

1.4%

ROE 予

8.17%

ROA 予

3.74%

租税公課、全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業

【期間】

3Q
通期
全期間

年度	租税公課		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業
2011/03	22百万		-
2012/03	45百万	+104.5%	-
2013/03	49百万	+8.9%	7.59億
2014/03	33百万	-32.7%	-2.8億	赤転
2015/03	24百万	-27.3%	4.06億	黒転
2016/03	26百万	+8.3%	4.88億	+20.2%
2017/03	85百万	+226.9%	17.6億	+260.7%
2018/03	42百万	-50.6%	19.9億	+13.1%
2019/03	-		20.4億	+2.5%
2020/03	-		8.95億	-56.1%
2021/03	-		7.11億	-20.6%
2022/03	-		-12.6億	赤転
2023/03	-		-9.29億	赤縮
2024/03	-		9.55億	黒転

2011年3月

租税公課: 2200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業: -

2012年3月

租税公課: 4500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業: -

2013年3月

租税公課: 4900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業: 7億5900万

2014年3月

租税公課: 3300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業: -2億8000万

2015年3月

租税公課: 2400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業: 4億600万

2016年3月

租税公課: 2600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業: 4億8800万

2017年3月

租税公課: 8500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業: 17億6000万

2018年3月

租税公課: 4200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業: 19億9000万

2019年3月

租税公課: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業: 20億4000万

2020年3月

租税公課: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業: 8億9500万

2021年3月

租税公課: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業: 7億1100万

2022年3月

租税公課: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業: -12億6400万

2023年3月

租税公課: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業: -9億2900万

2024年3月

租税公課: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 輸送用機器・鉄構事業: 9億5500万