小糸製作所（7276）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4706億4800万
- 2009年3月31日 -14.96%
- 4002億3200万
- 2009年12月31日 -29.05%
- 2839億5600万
- 2010年3月31日 +43.84%
- 4084億3000万
- 2010年6月30日 -74.22%
- 1052億9600万
- 2010年9月30日 +100.3%
- 2109億600万
- 2010年12月31日 +51.83%
- 3202億1900万
- 2011年3月31日 +33.96%
- 4289億7700万
- 2011年6月30日 -80.33%
- 843億7000万
- 2011年9月30日 +125%
- 1898億3300万
- 2011年12月31日 +57.36%
- 2987億1400万
- 2012年3月31日 +44.26%
- 4309億2900万
- 2012年6月30日 -73.8%
- 1129億1100万
- 2012年9月30日 +99.92%
- 2257億3400万
- 2012年12月31日 +50.61%
- 3399億7000万
- 2013年3月31日 +39.08%
- 4728億4300万
- 2013年6月30日 -72.78%
- 1287億100万
- 2013年9月30日 +107.64%
- 2672億2900万
- 2013年12月31日 +58.28%
- 4229億7000万
- 2014年3月31日 +41.26%
- 5975億200万
- 2014年6月30日 -74.13%
- 1545億6900万
- 2014年9月30日 +109.15%
- 3232億7900万
- 2014年12月31日 +55.27%
- 5019億6500万
- 2015年3月31日 +40.74%
- 7064億7000万
- 2015年6月30日 -73.74%
- 1855億4600万
- 2015年9月30日 +106.58%
- 3833億1000万
- 2015年12月31日 +55.47%
- 5959億1400万
- 2016年3月31日 +36.51%
- 8134億7700万
- 2016年6月30日 -76.96%
- 1874億500万
- 2016年9月30日 +104.75%
- 3837億2000万
- 2016年12月31日 +57.18%
- 6031億4300万
- 2017年3月31日 +39.51%
- 8414億5600万
- 2017年6月30日 -73.93%
- 2193億4000万
- 2017年9月30日 +103.19%
- 4456億7100万
- 2017年12月31日 +43.76%
- 6407億100万
- 2018年3月31日 +32.49%
- 8488億6800万
- 2018年6月30日 -77.4%
- 1918億6000万
- 2018年9月30日 +104.63%
- 3926億100万
- 2018年12月31日 +54.82%
- 6078億2000万
- 2019年3月31日 +35.94%
- 8262億5700万
- 2019年6月30日 -76.15%
- 1970億4800万
- 2019年9月30日 +102.52%
- 3990億6100万
- 2019年12月31日 +51.46%
- 6044億100万
- 2020年3月31日 +32.52%
- 8009億2800万
- 2020年6月30日 -86.48%
- 1082億9600万
- 2020年9月30日 +168.43%
- 2906億9500万
- 2020年12月31日 +71.84%
- 4995億2300万
- 2021年3月31日 +41.41%
- 7063億7600万
- 2021年6月30日 -73.96%
- 1839億1100万
- 2021年9月30日 +91.79%
- 3527億2400万
- 2021年12月31日 +56.61%
- 5523億9700万
- 2022年3月31日 +37.71%
- 7607億1900万
- 2022年6月30日 -74.57%
- 1934億4300万
- 2022年9月30日 +114.85%
- 4156億1100万
- 2022年12月31日 +52.9%
- 6354億8800万
- 2023年3月31日 +36.07%
- 8647億1900万
- 2023年6月30日 -73.86%
- 2259億9500万
- 2023年9月30日 +107.15%
- 4681億5300万
- 2023年12月31日 +52.72%
- 7149億6100万
- 2024年3月31日 +32.92%
- 9502億9500万
- 2024年6月30日 -75.82%
- 2297億7200万
- 2024年9月30日 +93.27%
- 4440億7300万
- 2024年12月31日 +52.04%
- 6751億7100万
- 2025年3月31日 +35.77%
- 9167億900万
- 2025年6月30日 -76.03%
- 2197億2500万
- 2025年9月30日 +103.37%
- 4468億5100万
- 2025年12月31日 +54.42%
- 6900億500万
- 2026年3月31日 +37.33%
- 9476億1000万
個別
- 2008年3月31日
- 2478億9600万
- 2009年3月31日 -13.48%
- 2144億7100万
- 2010年3月31日 -0.45%
- 2134億9900万
- 2011年3月31日 +1.01%
- 2156億6300万
- 2012年3月31日 +1.22%
- 2182億9500万
- 2013年3月31日 +5.48%
- 2302億6300万
- 2014年3月31日 +6.58%
- 2454億1200万
- 2015年3月31日 +2.51%
- 2515億6300万
- 2016年3月31日 +7.67%
- 2708億5700万
- 2017年3月31日 +9.94%
- 2977億8600万
- 2018年3月31日 +14.17%
- 3399億7600万
- 2019年3月31日 +7.1%
- 3641億400万
- 2019年9月30日 -50.35%
- 1807億9100万
- 2020年3月31日 +97.19%
- 3565億500万
- 2021年3月31日 -12.43%
- 3122億100万
- 2021年9月30日 -53.2%
- 1461億1200万
- 2022年3月31日 +101.53%
- 2944億6300万
- 2022年9月30日 -52.72%
- 1392億2100万
- 2023年3月31日 +113.93%
- 2978億3800万
- 2023年9月30日 -42.82%
- 1703億100万
- 2024年3月31日 +100.38%
- 3412億5400万
- 2025年3月31日 -5.04%
- 3240億3800万
- 2026年3月31日 +3.84%
- 3364億6800万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- ①当連結会計年度における半期情報等2026/06/24 15:33
②決算日後の状況(累計期間) 中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 446,851 947,610 税金等調整前中間(当期)純利益(百万円) 20,093 36,281
特記事項はありません。 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 尚、シナリオの分析においては、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の「RCP8.5」(4℃シナリオ)、並びに国際エネルギー機関(IEA)の「NZE」(1.5℃シナリオ)を参照しました。2026/06/24 15:33
③リスク管理区分 当社グループへの影響項目 リスク CO2排出に対する費用増(炭素税/CN投資/再エネ導入コスト 等)原材料コストの上昇(仕入先からのCO2削減コストの価格転嫁 等) 機会 低排出製品の開発/拡販(ヘッドランプLED化の計画以上の進展による売上高の増 等)
当社グループは、CN委員会の事務局部署であるサステナビリティ推進室を主体に気候関連リスクの特定/評価/管理を行っています。各組織での活動進捗をフォローし、必要に応じてCN委員会と取締役会に報告しています。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- また、各セグメントの中には自動車照明器のほか、鉄道車両用制御機器、航空機部品、鉄道車両シート、センサシステムを生産・販売しているセグメントもあります。2026/06/24 15:33
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産等の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の状況
・主要な非連結子会社の名称 ㈱ニュー富士
・連結の範囲から除いた理由 非連結子会社は、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等が連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため連結の範囲から除外しております。2026/06/24 15:33 - #5 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2026/06/24 15:33
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 トヨタ自動車㈱ 128,481 日本 - #6 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- 4 当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている譲渡した子会社に係る損益の概算額2026/06/24 15:33
売上高 5,958百万円
営業利益 △71百万円 - #7 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2026/06/24 15:33
当社グループの売上高は、主に顧客との契約から認識された収益であり、財又はサービスの種類別に分解した場合の内訳は、以下のとおりであります。
- #8 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産等の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/24 15:33 - #9 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/06/24 15:33
2.米州のうち、米国は249,395百万円であります。 - #10 戦略（連結）
- 尚、シナリオの分析においては、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の「RCP8.5」(4℃シナリオ)、並びに国際エネルギー機関(IEA)の「NZE」(1.5℃シナリオ)を参照しました。2026/06/24 15:33
区分 当社グループへの影響項目 リスク CO2排出に対する費用増(炭素税/CN投資/再エネ導入コスト 等)原材料コストの上昇(仕入先からのCO2削減コストの価格転嫁 等) 機会 低排出製品の開発/拡販(ヘッドランプLED化の計画以上の進展による売上高の増 等) - #11 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 世界の自動車生産台数は、中国における政府補助金を背景としたローカル車の生産増加などにより、全体では前期比で増加しましたが、当社主力市場である日本及び米州においては、一部自動車メーカーの販売不振や電子部品の供給混乱などにより減少しました。2026/06/24 15:33
こうした状況のなか、当社の連結売上高につきましては、各地域での新規受注や、米州でのハイブリッド車需要増、得意先販促キャンペーンに伴う当社受注車種販売増などもあり、前期比3.4%増の9,476億円となりました。
営業利益につきましては、米国関税やLiDAR事業の固定費負担増などの影響はあったものの、日本・米州を中心とした販売数量の増加や各地域での生産性改善をはじめとする合理化の推進により、前期比14.6%増の514億円となりました。経常利益につきましても、前期比19.6%増の587億円となりました。 - #12 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 2026/06/24 15:33
自動車照明関連事業 自動車照明以外・電気機器関連事業 その他事業 合計 外部顧客に対する売上高 886,039 40,799 20,771 947,610 - #13 連結損益及び包括利益計算書（連結）
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2026/06/24 15:33
(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高 ※1 916,709 ※1 947,610 売上原価 ※3 820,037 ※3 836,125 - #14 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)
e>項目 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1.連結の範囲に関する事項 (1) 連結子会社の状況・連結子会社の数 32社・主要な連結子会社の名称 コイト電工㈱他 国内13社ノースアメリカンライティングインク他 海外19社・連結の範囲の変更 当社は2025年11月にコイトヨーロッパリミテッドの株式全てをShapers’Group Limitedに譲渡したことに伴い、当連結会計年度において同社を連結の範囲から除外しております。 (2) 非連結子会社の状況・主要な非連結子会社の名称 ㈱ニュー富士・連結の範囲から除いた理由 非連結子会社は、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等が連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため連結の範囲から除外しております。 2.持分法の適用に関する事項 (1) 持分法を適用した関連会社の状況・持分法適用の関連会社数 1社・会社等の名称 竹田サンテック㈱・持分法適用の範囲の変更 ブライトウェイビジョンリミテッドは、第三者割当増資により当社持分比率が減少したため、当連結会計年度において持分法の適用範囲から除外しております。 項目 当連結会計年度
(自 2025年4月1日2026/06/24 15:33- #15 重要な契約等（連結）
(注) 上記についてはロイヤルティーとして一定額又は売上高の一定率を支払っております。2026/06/24 15:33
(2)技術援助等を与えている契約- #16 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
区分掲記されたもの以外で各科目に含まれている関係会社に対するものは次のとおりであります。2026/06/24 15:33
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 139,065百万円 148,857百万円 仕入高 176,681 178,594 - #17 顧客との契約から生じる収益（連結）
- 客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)2026/06/24 15:33IRBANK 採用情報
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UI/UXデザイナー
- IRBANK初の一人目デザイナーとして、複雑な金融情報を美しく直感的に届ける体験をつくるポジションです。
Webメディアディレクター
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- これから勢いよく伸びるであろうサービスの根幹部分を支えるポジションです。
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- 大規模金融データを安全かつ高速に処理するインフラを設計・構築できます。
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マーケティングマネージャー
- IRBANKのブランドと文化の構築。
- 百万人の現IRBANKユーザーとまだIRBANKを知らない数千万人に対してマーケティングをしてみたい方。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
