小糸製作所（7276）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4706億4800万
- 2009年3月31日 -14.96%
- 4002億3200万
- 2009年12月31日 -29.05%
- 2839億5600万
- 2010年3月31日 +43.84%
- 4084億3000万
- 2010年6月30日 -74.22%
- 1052億9600万
- 2010年9月30日 +100.3%
- 2109億600万
- 2010年12月31日 +51.83%
- 3202億1900万
- 2011年3月31日 +33.96%
- 4289億7700万
- 2011年6月30日 -80.33%
- 843億7000万
- 2011年9月30日 +125%
- 1898億3300万
- 2011年12月31日 +57.36%
- 2987億1400万
- 2012年3月31日 +44.26%
- 4309億2900万
- 2012年6月30日 -73.8%
- 1129億1100万
- 2012年9月30日 +99.92%
- 2257億3400万
- 2012年12月31日 +50.61%
- 3399億7000万
- 2013年3月31日 +39.08%
- 4728億4300万
- 2013年6月30日 -72.78%
- 1287億100万
- 2013年9月30日 +107.64%
- 2672億2900万
- 2013年12月31日 +58.28%
- 4229億7000万
- 2014年3月31日 +41.26%
- 5975億200万
- 2014年6月30日 -74.13%
- 1545億6900万
- 2014年9月30日 +109.15%
- 3232億7900万
- 2014年12月31日 +55.27%
- 5019億6500万
- 2015年3月31日 +40.74%
- 7064億7000万
- 2015年6月30日 -73.74%
- 1855億4600万
- 2015年9月30日 +106.58%
- 3833億1000万
- 2015年12月31日 +55.47%
- 5959億1400万
- 2016年3月31日 +36.51%
- 8134億7700万
- 2016年6月30日 -76.96%
- 1874億500万
- 2016年9月30日 +104.75%
- 3837億2000万
- 2016年12月31日 +57.18%
- 6031億4300万
- 2017年3月31日 +39.51%
- 8414億5600万
- 2017年6月30日 -73.93%
- 2193億4000万
- 2017年9月30日 +103.19%
- 4456億7100万
- 2017年12月31日 +43.76%
- 6407億100万
- 2018年3月31日 +32.49%
- 8488億6800万
- 2018年6月30日 -77.4%
- 1918億6000万
- 2018年9月30日 +104.63%
- 3926億100万
- 2018年12月31日 +54.82%
- 6078億2000万
- 2019年3月31日 +35.94%
- 8262億5700万
- 2019年6月30日 -76.15%
- 1970億4800万
- 2019年9月30日 +102.52%
- 3990億6100万
- 2019年12月31日 +51.46%
- 6044億100万
- 2020年3月31日 +32.52%
- 8009億2800万
- 2020年6月30日 -86.48%
- 1082億9600万
- 2020年9月30日 +168.43%
- 2906億9500万
- 2020年12月31日 +71.84%
- 4995億2300万
- 2021年3月31日 +41.41%
- 7063億7600万
- 2021年6月30日 -73.96%
- 1839億1100万
- 2021年9月30日 +91.79%
- 3527億2400万
- 2021年12月31日 +56.61%
- 5523億9700万
- 2022年3月31日 +37.71%
- 7607億1900万
- 2022年6月30日 -74.57%
- 1934億4300万
- 2022年9月30日 +114.85%
- 4156億1100万
- 2022年12月31日 +52.9%
- 6354億8800万
- 2023年3月31日 +36.07%
- 8647億1900万
- 2023年6月30日 -73.86%
- 2259億9500万
- 2023年9月30日 +107.15%
- 4681億5300万
- 2023年12月31日 +52.72%
- 7149億6100万
- 2024年3月31日 +32.92%
- 9502億9500万
- 2024年6月30日 -75.82%
- 2297億7200万
- 2024年9月30日 +93.27%
- 4440億7300万
- 2024年12月31日 +52.04%
- 6751億7100万
- 2025年3月31日 +35.77%
- 9167億900万
- 2025年6月30日 -76.03%
- 2197億2500万
- 2025年9月30日 +103.37%
- 4468億5100万
- 2025年12月31日 +54.42%
- 6900億500万
- 2026年3月31日 +37.33%
- 9476億1000万
個別
- 2008年3月31日
- 2478億9600万
- 2009年3月31日 -13.48%
- 2144億7100万
- 2010年3月31日 -0.45%
- 2134億9900万
- 2011年3月31日 +1.01%
- 2156億6300万
- 2012年3月31日 +1.22%
- 2182億9500万
- 2013年3月31日 +5.48%
- 2302億6300万
- 2014年3月31日 +6.58%
- 2454億1200万
- 2015年3月31日 +2.51%
- 2515億6300万
- 2016年3月31日 +7.67%
- 2708億5700万
- 2017年3月31日 +9.94%
- 2977億8600万
- 2018年3月31日 +14.17%
- 3399億7600万
- 2019年3月31日 +7.1%
- 3641億400万
- 2019年9月30日 -50.35%
- 1807億9100万
- 2020年3月31日 +97.19%
- 3565億500万
- 2021年3月31日 -12.43%
- 3122億100万
- 2021年9月30日 -53.2%
- 1461億1200万
- 2022年3月31日 +101.53%
- 2944億6300万
- 2022年9月30日 -52.72%
- 1392億2100万
- 2023年3月31日 +113.93%
- 2978億3800万
- 2023年9月30日 -42.82%
- 1703億100万
- 2024年3月31日 +100.38%
- 3412億5400万
- 2025年3月31日 -5.04%
- 3240億3800万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- ①当連結会計年度における半期情報等2025/06/26 13:15
②決算日後の状況(累計期間) 中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 444,073 916,709 税金等調整前中間(当期)純利益(百万円) 18,953 64,583
特記事項はありません。 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 尚、シナリオの分析においては、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の「RCP8.5」(4℃シナリオ)、並びに国際エネルギー機関(IEA)の「NZE」(1.5℃シナリオ)を参照しました。2025/06/26 13:15
③リスク管理区分 当社グループへの影響項目 リスク CO2排出に対する費用増(炭素税/CN投資/再エネ導入コスト 等)原材料コストの上昇(仕入先からのCO2削減コストの価格転嫁 等) 機会 低排出製品の開発/拡販(ヘッドランプLED化の計画以上の進展による売上高の増 等)
当社グループは、CN委員会の事務局部署であるサステナビリティ推進室を主体に気候関連リスクの特定/評価/管理を行っています。各組織での活動進捗をフォローし、必要に応じてCN委員会と取締役会に報告しています。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- また、各セグメントの中には自動車照明器のほか、鉄道車両用制御機器、航空機部品、鉄道車両シートを生産・販売しているセグメントもあります。2025/06/26 13:15
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産等の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の状況
・主要な非連結子会社の名称 ㈱ニュー富士
・連結の範囲から除いた理由 非連結子会社は、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等が連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため連結の範囲から除外しております。2025/06/26 13:15 - #5 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2025/06/26 13:15
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 トヨタ自動車㈱ 119,571 日本 - #6 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2025/06/26 13:15
当社グループの売上高は、主に顧客との契約から認識された収益であり、財又はサービスの種類別に分解した場合の内訳は、以下のとおりであります。
- #7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産等の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/26 13:15 - #8 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/26 13:15
2.北米のうち、米国は244,220百万円であります。 - #9 戦略（連結）
- 尚、シナリオの分析においては、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の「RCP8.5」(4℃シナリオ)、並びに国際エネルギー機関(IEA)の「NZE」(1.5℃シナリオ)を参照しました。2025/06/26 13:15
区分 当社グループへの影響項目 リスク CO2排出に対する費用増(炭素税/CN投資/再エネ導入コスト 等)原材料コストの上昇(仕入先からのCO2削減コストの価格転嫁 等) 機会 低排出製品の開発/拡販(ヘッドランプLED化の計画以上の進展による売上高の増 等) - #10 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 当期における経済情勢は、日本での企業収益及び雇用・所得環境の改善や、米国での堅調な個人消費等を背景に緩やかな回復傾向で推移しました。一方で、中国経済の失速や、各国での物価高騰に対する金融引き締めの影響、資源価格の高止まりや地政学的リスクもあり、総じて先行き不透明な状況で推移しました。2025/06/26 13:15
世界の自動車生産台数は、中国でのEV化進展による日本車の販売不振、日本での自動車メーカーの認証問題の影響継続、タイやインドネシアでの金利上昇・ローン審査厳格化などもあり、前期に対し若干の減産となり、当社の連結売上高は、前期比3.5%減収の9,167億円となりました。
収益性・健全性の高い経営を維持していくために、売上・利益に加え、資本効率を重視するとともに、財務基盤の強化を進めております。第1次中期経営計画において、資本収益性指標であるROICやROEの目標値やキャピタルアロケーションポリシーも定めております。株主還元について、安定的かつ継続的な配当を基本方針に連結配当性向を40%以上として配当水準の安定的向上による強化に加え、自己株式取得についても株価の水準などを考慮しながら機動的な実施を行うこととしております。 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当期における経済情勢は、日本での企業収益及び雇用・所得環境の改善や、米国での堅調な個人消費等を背景に緩やかな回復傾向で推移しました。一方で、中国経済の失速や、各国での物価高騰に対する金融引き締めの影響、資源価格の高止まりや地政学的リスクもあり、総じて先行き不透明な状況で推移しました。2025/06/26 13:15
世界の自動車生産台数は、中国でのEV化進展による日本車の販売不振、日本での自動車メーカーの認証問題の影響継続、タイやインドネシアでの金利上昇・ローン審査厳格化などもあり、前期に対し若干の減産となり、当社の連結売上高は、前期比3.5%減収の9,167億円となりました。
地域別セグメントの状況は、以下のとおりです。 - #12 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 2025/06/26 13:15
自動車照明関連事業 自動車照明以外・電気機器関連事業 その他事業 合計 外部顧客に対する売上高 859,659 37,938 19,110 916,709 - #13 連結損益及び包括利益計算書（連結）
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2025/06/26 13:15
(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 売上高 ※1 950,295 ※1 916,709 売上原価 ※3 843,620 ※3 820,037 - #14 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)
e>項目 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1.連結の範囲に関する事項 (1) 連結子会社の状況・連結子会社の数 33社・主要な連結子会社の名称 コイト電工㈱他 国内13社ノースアメリカンライティングインク他 海外20社・連結の範囲の変更 当連結会計年度から株式の取得に伴いセプトンテクノロジーズインク等7社を連結の範囲に含めております。またKPS N.A.,INC.を清算結了に伴い、連結の範囲から除外しております。 (2) 非連結子会社の状況・主要な非連結子会社の名称 ㈱ニュー富士・連結の範囲から除いた理由 非連結子会社は、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等が連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため連結の範囲から除外しております。 2.持分法の適用に関する事項 (1) 持分法を適用した関連会社の状況・持分法適用の関連会社数 2社・会社等の名称 竹田サンテック㈱、ブライトウェイビジョンリミテッド 項目 当連結会計年度
(自 2024年4月1日2025/06/26 13:15- #15 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
②当事業年度の財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定2025/06/26 13:15
実質価額の回復可能性及び超過収益力の毀損の有無の判断は、将来の事業計画等を基礎として行っております。事業計画では将来の売上高等の業績予測に一定の仮定を置いております。
③翌事業年度の財務諸表に与える影響- #16 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
②当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定2025/06/26 13:15
将来キャッシュ・フローの見積りの基礎となる事業計画における売上高等の業績予測やインカム・アプローチにおける割引率等に一定の仮定を置いております。
③翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響- #17 重要な契約等（連結）
(注) 上記についてはロイヤルティーとして一定額又は売上高の一定率を支払っております。2025/06/26 13:15
(2)技術援助等を与えている契約- #18 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
区分掲記されたもの以外で各科目に含まれている関係会社に対するものは次のとおりであります。2025/06/26 13:15
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 151,725百万円 139,065百万円 仕入高 180,501 176,681 - #19 顧客との契約から生じる収益（連結）
- 客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)2025/06/26 13:15IRBANK 採用情報
フルスタックエンジニア
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- UI からデータベースまで一貫して関われるポジションです。
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マーケティングマネージャー
- IRBANKのブランドと文化の構築。
- 百万人の現IRBANKユーザーとまだIRBANKを知らない数千万人に対してマーケティングをしてみたい方。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
