構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～50年
機械装置及び車両運搬具	3～7年
工具、器具及び備品	2～20年

(2)無形固定資産
ソフトウェア

2019/06/28 10:46

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※6.固定資産除売却損

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	164百万円	405百万円
機械装置及び運搬具	160	386

2019/06/28 10:46

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※4.担保に供している資産

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	1,175百万円	1,092百万円
機械装置及び運搬具	914	464

担保付債務は、次のとおりであります。

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

至 2019年3月31日)(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法イ.有形固定資産(リース資産を除く。)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～50年
機械装置及び車両運搬具	3～7年
工具、器具及び備品	2～20年
5.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準	外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。

(2)無形固定資産
ソフトウェア

2019/06/28 10:46

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

イ.有形固定資産(リース資産を除く。)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/28 10:46