構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 406億7100万
- 2009年3月31日 -1.47%
- 400億7300万
- 2010年3月31日 -3.49%
- 386億7400万
- 2011年3月31日 -5.39%
- 365億9000万
- 2012年3月31日 -3.75%
- 352億1900万
- 2013年3月31日 -4.88%
- 335億100万
- 2014年3月31日 -3.17%
- 324億3800万
- 2015年3月31日 -3.58%
- 312億7600万
- 2016年3月31日 -4.62%
- 298億3000万
- 2017年3月31日 -3.69%
- 287億3000万
- 2018年3月31日 -1.58%
- 282億7600万
- 2019年3月31日 +0.24%
- 283億4400万
- 2020年3月31日 -2.11%
- 277億4600万
- 2021年3月31日 -1.23%
- 274億500万
- 2022年3月31日 +0.71%
- 276億
- 2023年3月31日 -0.21%
- 275億4300万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記（連結）
- 提出会社及び一部の連結子会社は、将来の使用が見込まれていないことから遊休となった資産、処分が決定された資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(5,393百万円)として特別損失に計上した。その内訳は遊休資産4,108百万円(土地878百万円、建物及び構築物1,397百万円、その他1,833百万円)、売却資産240百万円(土地172百万円、建物及び構築物68百万円)、処分予定資産1,045百万円(土地354百万円、建物及び構築物355百万円、機械装置及び運搬具326百万円、その他10百万円)である。2023/06/30 9:38
なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により測定している。遊休化した有形固定資産及び処分予定資産は不動産鑑定評価基準等に基づく評価額により評価し、売却資産については売買約定額により評価している。