いすゞ自動車(7202)の賃貸用車両(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 63億4600万
- 2014年6月30日 +16.92%
- 74億2000万
- 2014年9月30日 +29%
- 95億7200万
- 2014年12月31日 +19.82%
- 114億6900万
- 2015年3月31日 +23.53%
- 141億6800万
- 2015年6月30日 +3.95%
- 147億2800万
- 2015年9月30日 +16.25%
- 171億2200万
- 2015年12月31日 +8.43%
- 185億6600万
- 2016年3月31日 +13.84%
- 211億3600万
- 2016年6月30日 +4.92%
- 221億7600万
- 2016年9月30日 +14.12%
- 253億800万
- 2016年12月31日 +8.27%
- 274億200万
- 2017年3月31日 +11.75%
- 306億2100万
- 2017年6月30日 +3.88%
- 318億800万
- 2017年9月30日 +11.71%
- 355億3400万
- 2017年12月31日 +4.17%
- 370億1400万
- 2018年3月31日 +13.38%
- 419億6700万
- 2018年6月30日 +2.35%
- 429億5300万
- 2018年9月30日 +11.46%
- 478億7500万
- 2018年12月31日 +3.68%
- 496億3900万
- 2019年3月31日 +12.33%
- 557億6100万
- 2019年6月30日 +3.17%
- 575億2900万
- 2019年9月30日 +7.2%
- 616億6900万
- 2019年12月31日 +4.25%
- 642億8900万
- 2020年3月31日 +6.21%
- 682億8000万
- 2020年6月30日 +0.31%
- 684億9400万
- 2020年9月30日 +6.59%
- 730億700万
- 2020年12月31日 +2.99%
- 751億9200万
- 2021年3月31日 +4.66%
- 786億9300万
- 2021年6月30日 +2.91%
- 809億8400万
- 2021年9月30日 +4.07%
- 842億7900万
- 2021年12月31日 +0.97%
- 850億9800万
- 2022年3月31日 +0.74%
- 857億2700万
- 2022年6月30日 -1.62%
- 843億3900万
- 2022年9月30日 +1.1%
- 852億6500万
- 2022年12月31日 -1.28%
- 841億7500万
- 2023年3月31日 +3.66%
- 872億5900万
- 2023年6月30日 +0.65%
- 878億2200万
- 2023年9月30日 +3.38%
- 907億9000万
- 2023年12月31日 -0.15%
- 906億5200万
- 2024年3月31日 +2.17%
- 926億2200万
- 2024年6月30日 -0.07%
- 925億5900万
- 2024年9月30日 +4.58%
- 967億9600万
- 2024年12月31日 +2.17%
- 988億9800万
- 2025年3月31日 +3.06%
- 1019億2800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3.[ ]内は連結会社以外へ貸与しているもので内数であり、その主なものは、販売・物流施設、その他(土地 385千㎡、賃貸料年額114百万円)であり、取引先等の事務所・工場用地・物流施設等です。2026/06/23 15:45
4.帳簿価額「その他」には、使用権資産又はリース資産及び建設仮勘定の他、オペレーティング・リース取引に係る賃貸用車両を含めています。
5.従業員数は就業人員です。 - #2 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注)1.賃貸用車両の科目振替には、賃貸用車両から棚卸資産への振替が含まれています。2026/06/23 15:45
2.建設仮勘定の取得には、新規取得による増加額のほか、各有形固定資産科目への振替額(△)を含めた純額で表示しています。 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ・機械装置及び運搬具 3~15年2026/06/23 15:45
賃貸用車両は賃貸期間終了時の処分見積価額を残存価額とし、賃貸期間を見積耐用年数として、主として5年から7年のリース期間にわたり定額法で償却しています。
なお、見積耐用年数、残存価額及び減価償却方法は、各連結会計年度末に見直しを行い、変更があった場合は、会計上の見積りの変更として将来に向かって適用しています。