プレス工業(7246)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 110億9400万
- 2009年3月31日 -75.18%
- 27億5300万
- 2010年3月31日
- -13億5900万
- 2011年3月31日
- 91億3600万
- 2012年3月31日 +23.82%
- 113億1200万
- 2013年3月31日 -21.45%
- 88億8600万
- 2014年3月31日 +5.78%
- 94億
- 2015年3月31日 +4.48%
- 98億2100万
- 2016年3月31日 +2.99%
- 101億1500万
- 2017年3月31日 -14.59%
- 86億3900万
- 2018年3月31日 +33.11%
- 114億9900万
- 2019年3月31日 +20.01%
- 138億
- 2020年3月31日 -45.95%
- 74億5900万
- 2021年3月31日 -36.13%
- 47億6400万
- 2022年3月31日 +160.79%
- 124億2400万
- 2023年3月31日 +5.52%
- 131億1000万
- 2024年3月31日 -2.31%
- 128億700万
- 2025年3月31日 -24.68%
- 96億4600万
個別
- 2008年3月31日
- 83億3300万
- 2009年3月31日 -71.04%
- 24億1300万
- 2010年3月31日
- -11億100万
- 2011年3月31日
- 51億1200万
- 2012年3月31日 +58.22%
- 80億8800万
- 2013年3月31日 -11.54%
- 71億5500万
- 2014年3月31日 +22.85%
- 87億9000万
- 2015年3月31日 +13.52%
- 99億7800万
- 2016年3月31日 -18.95%
- 80億8700万
- 2017年3月31日 -31.8%
- 55億1500万
- 2018年3月31日 +0.4%
- 55億3700万
- 2019年3月31日 +14.25%
- 63億2600万
- 2020年3月31日 -59.69%
- 25億5000万
- 2021年3月31日 -53.45%
- 11億8700万
- 2022年3月31日 +354.93%
- 54億
- 2023年3月31日 +0.94%
- 54億5100万
- 2024年3月31日 -6.71%
- 50億8500万
- 2025年3月31日 -9.95%
- 45億7900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/25 15:05
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない当社の本社管理部門等に係る費用であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △3,809 △3,261 連結財務諸表の営業利益 12,807 9,646
(単位:百万円) - #2 役員報酬(連結)
- 事業年度ごとに、業務執行取締役に対する業績連動型報酬(短期インセンティブ)として役員賞与の支給を検討し、支給する場合は取締役(監査等委員である取締役を除く。)の金銭報酬限度額(固定報酬・役員賞与を含む):年額5億円(2022年6月29日開催の第120回定時株主総会にて決議)の範囲内で決定のうえ毎年度一定の時期に支給することとする。2025/06/25 15:05
役員賞与総額については、事業年度ごとの業績等を勘案することとするが、役員賞与に係る主な参考指標は、財務指標としては売上高、営業利益率、ROE、非財務指標としてはCO2排出削減量、人的資本戦略に関する取り組み目標とし、親会社株主に帰属する当期純利益、総還元性向等を踏まえて決定する。また、対象取締役については、役位及び個人ごとの貢献度を勘案のうえ支給することとする。
<非金銭報酬の算定方法の決定に関する方針及びその個人別の報酬等の決定に関する方針>事業年度ごとに、業務執行取締役に対する非金銭報酬(中長期インセンティブ)として譲渡制限付株式報酬を支給する。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 本中期経営計画2025/06/25 15:05
における経営目標値は以下のとおりです。
2026年3月期の事業環境見通しにつきましては、直近の顧客生産情報に基づき計画しております。当社グループは米国向け直接輸出がほぼないため、当社独自での米国の関税政策による影響は見込んでおりません。情報収集を含め、今後の動向を注視してまいります。連結業績予想は売上高1,730億円(前年同期比8.9%減)、営業利益88億円(前年同期比8.8%減)、経常利益85億円(前年同期比17.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益46億円(前年同期比24.3%減)となります。2028年度目標 売上高 2,400億円 営業利益率 8.0%以上 ROE 9.0%以上 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、建設機械の事業環境は、国内はレンタル向け出荷の減少、海外では主要地域(北米・欧州・アセアン等)での金融引き締めによる金利高止まり等の影響により前年比減少いたしました。2025/06/25 15:05
このような状況のもと、当社グループは、合理化、柔軟な要員体制や多能工化の推進等、生産変動に強いラインづくりを進め収益確保に努めてまいりましたが、当連結会計年度の売上高は1,898億83百万円(前年同期比4.0%減)、営業利益は96億46百万円(前年同期比24.7%減)、経常利益は102億79百万円(前年同期比23.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は60億80百万円(前年同期比24.7%減)となりました。
a.財政状態