ティラド(7236)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 9100万
- 2014年3月31日 -14.29%
- 7800万
- 2015年3月31日 -20.51%
- 6200万
- 2016年3月31日 +40.32%
- 8700万
- 2017年3月31日 -13.79%
- 7500万
- 2018年3月31日 +16%
- 8700万
- 2019年3月31日 +27.59%
- 1億1100万
- 2020年3月31日 +0.9%
- 1億1200万
- 2021年3月31日 -21.43%
- 8800万
- 2022年3月31日 -21.59%
- 6900万
- 2023年3月31日 -10.14%
- 6200万
- 2024年3月31日 -14.52%
- 5300万
- 2025年3月31日 -1.89%
- 5200万
- 2026年3月31日 -7.69%
- 4800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)調整額は以下の通りです。2026/06/05 9:03
1.減価償却費の調整額は、固定資産に係る未実現損益の消去によるものです。
2.持分法適用会社への投資額の調整額は、持分法投資損益等によるものです。 - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/05 9:03
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/05 9:03
(表示方法の変更)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 減価償却費 295百万円 293百万円 棚卸資産評価損 63 55
前事業年度の注記において、繰延税金資産の「その他」に含めて表示していた「株式給付引当金」は当事業年度において金額的重要性が増したため、独立掲記しております。また、前事業年度において独立掲記しておりました繰延税金資産の「買掛金」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度について注記の組み替えを行っています。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/05 9:03
(注)1.評価性引当額が、248百万円減少しております。税務上の繰越欠損金等に係る評価性引当額については、T.RAD Czech s.r.o.における繰越期限を超過による取崩等により、37百万円減少しました。将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額については、T.RAD North America,Inc.における減損損失に係る繰延税金資産減少にともない、210百万円減少しております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未実現損益 204 227 減価償却費 317 313 棚卸資産評価損 246 214
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額