有価証券報告書-第123期(2024/04/01-2025/03/31)
また、人材の多様性の確保を含む人材育成及び社内環境整備に関しましては、「人を大切にする企業」を中期経営計画「T.RAD-2025」における基本戦略の一つとして位置づけ、
(1)社員の健康と安全な生産活動によるゼロ災害追及
(2)働き方改革と職場環境の改善
(3)ものづくりを通した人財育成
(4)海外子会社の現地マネジメント人財育成
(5)多様な人材が活躍できる環境つくりと人権尊重
以上5点について、当社ホームページ上の中期経営計画「T.RAD-2025」ならびにサステナビリティレポートにて具体的な取組みを公開しております。
※中期経営計画 T.RAD-2025:https://www.trad.co.jp/images/library/File/pdf_file_1020_1747095720.pdf
※サステナビリティ中計:サステナビリティレポート
https://www.trad.co.jp/databox/data.php/sustainability-report_ja/code
ⅰ)人財育成の再構築
従業員一人一人の豊かな人間性を養成し、職位・階層に必要な基本的知識の充実及び専門知識の習得を図り、会社の運営・発展に必要な人財の育成を行っております。
今期は「階層別・職能別教育体系」を再構築し、各階層・職能に求める能力要件を再定義するとともに、特に新卒社員の入社後5年内の重点育成カリキュラムを策定いたしました。
また、従業員の自発的な学びを支援するため、教育コンテンツのEラーニングを進め、自由なタイミングで受講できる環境を整えております。Eラーニングコンテンツにつきましては、順次英訳も進め、海外子会社においても活用を進めてまいります。
ⅱ)従業員エンゲージメント向上の取組み
当社は、企業価値の一つとして従業員エンゲージメントを定め、それを高めるためには、仕事を通じて人生の多くの時間を使い、会社と最も深く関与している従業員と役員が株主利益を大きく享受できる制度が必要と考え、「働く株主」の推進に取り組んでおります。
今期においては福利厚生の拡充として、従業員を対象とした株式給付信託制度(J-ESOP)の拡充を行い、企業価値の高まりと連動し、働いている人も豊かになれる仕組みづくりを進めております。
また、2021年より導入し、従業員がその価値観やライフステージに応じたキャリア志向を申告できる「キャリア申告」に基づき、引き続き上司とのコミュニケーションの機会を推進している他、その結果を基に従業員の能力開発や適材適所の人事計画を策定し、当社の人事戦略と従業員のキャリア実現を推進しております。
ⅲ)DE&I推進の取組み
当社は、人権基本方針において企業理念である「会社の永続的発展と顧客、株主、従業員、取引先、地域社会の幸福を追求する」に基づき、従業員一人ひとりの持つ個性や価値観を認め、多様な人財が活躍できる職場環境づくりを進めております。
当社は、全てのステークホルダーの人権を尊重し、ジェンダー、障がい、国籍、人種、年齢、性的指向等の個人の属性に基づく差別を行わず、また個人の属性に基づく差別、及びあらゆる形態のハラスメントを容認しません。
今期においては、上記人権基本方針の策定し、人権デューデリジェンスの仕組みにより、サプライチェーンを含む自らの事業活動がステークホルダーの人権に及ぼす負の影響を把握し、その発生の抑制と軽減に努めることを公表いたしました。合わせて、外部専門家を講師として招き、全経営層を対象に、人権デューデリジェンスの目的と実践方法に関する講義を実施いたしました。
ⅳ)健康増進及び安全への取組み
「安全衛生は、全ての活動において最優先」という基本理念のもと、労働災害の発生防止、安全に安心して働ける職場づくりを推進しております。
今期においては、職場の安全推進の専門部門を再組織し、ものづくり現場の目線で再発・未然防止活動を展開することで「全従業員の高い安全意識向上」により安全・安心して働ける職場環境づくり実現しております。
(1)社員の健康と安全な生産活動によるゼロ災害追及
(2)働き方改革と職場環境の改善
(3)ものづくりを通した人財育成
(4)海外子会社の現地マネジメント人財育成
(5)多様な人材が活躍できる環境つくりと人権尊重
以上5点について、当社ホームページ上の中期経営計画「T.RAD-2025」ならびにサステナビリティレポートにて具体的な取組みを公開しております。
※中期経営計画 T.RAD-2025:https://www.trad.co.jp/images/library/File/pdf_file_1020_1747095720.pdf
※サステナビリティ中計:サステナビリティレポート
https://www.trad.co.jp/databox/data.php/sustainability-report_ja/code
ⅰ)人財育成の再構築
従業員一人一人の豊かな人間性を養成し、職位・階層に必要な基本的知識の充実及び専門知識の習得を図り、会社の運営・発展に必要な人財の育成を行っております。
今期は「階層別・職能別教育体系」を再構築し、各階層・職能に求める能力要件を再定義するとともに、特に新卒社員の入社後5年内の重点育成カリキュラムを策定いたしました。
また、従業員の自発的な学びを支援するため、教育コンテンツのEラーニングを進め、自由なタイミングで受講できる環境を整えております。Eラーニングコンテンツにつきましては、順次英訳も進め、海外子会社においても活用を進めてまいります。ⅱ)従業員エンゲージメント向上の取組み
当社は、企業価値の一つとして従業員エンゲージメントを定め、それを高めるためには、仕事を通じて人生の多くの時間を使い、会社と最も深く関与している従業員と役員が株主利益を大きく享受できる制度が必要と考え、「働く株主」の推進に取り組んでおります。
今期においては福利厚生の拡充として、従業員を対象とした株式給付信託制度(J-ESOP)の拡充を行い、企業価値の高まりと連動し、働いている人も豊かになれる仕組みづくりを進めております。
また、2021年より導入し、従業員がその価値観やライフステージに応じたキャリア志向を申告できる「キャリア申告」に基づき、引き続き上司とのコミュニケーションの機会を推進している他、その結果を基に従業員の能力開発や適材適所の人事計画を策定し、当社の人事戦略と従業員のキャリア実現を推進しております。
ⅲ)DE&I推進の取組み
当社は、人権基本方針において企業理念である「会社の永続的発展と顧客、株主、従業員、取引先、地域社会の幸福を追求する」に基づき、従業員一人ひとりの持つ個性や価値観を認め、多様な人財が活躍できる職場環境づくりを進めております。
当社は、全てのステークホルダーの人権を尊重し、ジェンダー、障がい、国籍、人種、年齢、性的指向等の個人の属性に基づく差別を行わず、また個人の属性に基づく差別、及びあらゆる形態のハラスメントを容認しません。
今期においては、上記人権基本方針の策定し、人権デューデリジェンスの仕組みにより、サプライチェーンを含む自らの事業活動がステークホルダーの人権に及ぼす負の影響を把握し、その発生の抑制と軽減に努めることを公表いたしました。合わせて、外部専門家を講師として招き、全経営層を対象に、人権デューデリジェンスの目的と実践方法に関する講義を実施いたしました。
ⅳ)健康増進及び安全への取組み
「安全衛生は、全ての活動において最優先」という基本理念のもと、労働災害の発生防止、安全に安心して働ける職場づくりを推進しております。
今期においては、職場の安全推進の専門部門を再組織し、ものづくり現場の目線で再発・未然防止活動を展開することで「全従業員の高い安全意識向上」により安全・安心して働ける職場環境づくり実現しております。