マレリ（7248）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 160億200万
- 2009年3月31日 -95.84%
- 6億6600万
- 2010年3月31日 +99.25%
- 13億2700万
- 2010年12月31日 +25.02%
- 16億5900万
- 2011年3月31日 +34.12%
- 22億2500万
- 2011年6月30日 -10.7%
- 19億8700万
- 2011年9月30日 +1.46%
- 20億1600万
- 2011年12月31日 -0.25%
- 20億1100万
- 2012年3月31日 -19.44%
- 16億2000万
- 2012年6月30日 -7.22%
- 15億300万
- 2012年9月30日 -0.53%
- 14億9500万
- 2012年12月31日 +12.37%
- 16億8000万
- 2013年3月31日 +33.57%
- 22億4400万
- 2013年6月30日 +14.75%
- 25億7500万
- 2013年9月30日 +4.43%
- 26億8900万
- 2013年12月31日 +40.94%
- 37億9000万
- 2014年3月31日 +17.68%
- 44億6000万
- 2014年6月30日 +5.85%
- 47億2100万
- 2014年9月30日 -7.41%
- 43億7100万
- 2014年12月31日 -11.9%
- 38億5100万
- 2015年3月31日 +21.63%
- 46億8400万
- 2015年6月30日 +4.59%
- 48億9900万
- 2015年9月30日 -8.25%
- 44億9500万
- 2015年12月31日 +7.68%
- 48億4000万
- 2016年3月31日 -41.3%
- 28億4100万
- 2016年6月30日 +19.43%
- 33億9300万
- 2016年9月30日 -15.68%
- 28億6100万
- 2016年12月31日 +27.16%
- 36億3800万
個別
- 2008年3月31日
- 138億9500万
- 2011年3月31日 -89%
- 15億2800万
- 2012年3月31日 -60.21%
- 6億800万
- 2013年3月31日 -27.3%
- 4億4200万
- 2014年3月31日 +45.25%
- 6億4200万
- 2015年3月31日 -17.91%
- 5億2700万
- 2016年3月31日 +8.92%
- 5億7400万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2016/06/24 13:46
1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成27年3月31日) 当事業年度(平成28年3月31日) 繰延税金資産 繰越欠損金 5,294 百万円 4,524 百万円 繰延税金負債計 △50 百万円 △33 百万円 繰延税金資産の純額 2,646 百万円 2,712 百万円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2016/06/24 13:46
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 繰延税金資産 退職給付に係る負債 4,434 百万円 5,400 百万円 繰延税金負債計 △6,974 百万円 △6,149 百万円 繰延税金資産の純額 3,640 百万円 2,899 百万円 - #3 追加情報、財務諸表（連結）
- (追加情報)2016/06/24 13:46
「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第26号 平成28年3月28日)が当事業年度末に係る財務諸表から適用できるようになったことに伴い、当事業年度から当該適用指針を適用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
