建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(1) リース資産の内容
主として、建物、生産設備(「建物及び構築物」及び「機械装置及び運搬具」)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法

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#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械装置 12年

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
土地	-	百万円	82	百万円
建物	52	百万円	-	百万円
機械装置	-	百万円	42	百万円

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#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	36百万円	68百万円
機械装置	169百万円	239百万円

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#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。

地域	用途	種類	場所	金額(百万円)
日本	遊休資産及び処分予定資産	土地、建物及び構築物、機械装置及び運搬具等	福島県二本松市、群馬県嬬恋村、他	279

当社グループは、地域別セグメントに基づいて資産のグルーピングを行っております。また将来の使用が見込まれていない遊休資産、処分が予定されている資産等につきましては個々の資産ごとに減損の要否を判定しております。
当社及び一部の連結子会社は、将来の使用が見込まれていない遊休資産、処分が予定されている資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(305百万円)として特別損失に計上しております。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主に耐用年数を見積耐用年数、残存価額を実質的残存価額とする定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～12年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
主に耐用年数をリース期間又は見積耐用年数とし、残存価額を零又は実質的残存価額とする定額法を採用しております。2014/06/26 11:08