建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(1) リース資産の内容
主として、建物、生産設備(「建物及び構築物」及び「機械装置及び運搬具」)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法

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#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械装置 12年

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
土地	82	百万円	-	百万円
建物	-	百万円	48	百万円
機械装置	42	百万円	85	百万円

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#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	68百万円	61百万円
機械装置	239百万円	108百万円

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主に耐用年数を見積耐用年数、残存価額を実質的残存価額とする定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～12年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
主に耐用年数をリース期間又は見積耐用年数とし、残存価額を零又は実質的残存価額とする定額法を採用しております。2015/06/25 13:19