有価証券報告書-第114期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
耐用年数を見積耐用年数、残存価額を実質的残存価額とする定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械装置 12年
工具、器具及び備品 2～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
耐用年数をリース期間又は見積耐用年数とし、残存価額を零又は実質的残存価額とする定額法を採用しております。