曙ブレーキ工業(7238)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 66億3700万
- 2009年3月31日
- -162億7700万
- 2009年12月31日
- 12億4700万
- 2010年3月31日 +65.28%
- 20億6100万
- 2010年6月30日 +17.76%
- 24億2700万
- 2010年9月30日 +104.04%
- 49億5200万
- 2010年12月31日 +19.83%
- 59億3400万
- 2011年3月31日 -11.27%
- 52億6500万
- 2011年6月30日 -86.99%
- 6億8500万
- 2011年9月30日 -78.69%
- 1億4600万
- 2011年12月31日
- -10億4500万
- 2012年3月31日 -207.66%
- -32億1500万
- 2012年6月30日
- 9億1600万
- 2012年9月30日 +8.84%
- 9億9700万
- 2012年12月31日 -86.76%
- 1億3200万
- 2013年3月31日 +292.42%
- 5億1800万
- 2013年6月30日 -7.72%
- 4億7800万
- 2013年9月30日 +100.42%
- 9億5800万
- 2013年12月31日 +59.5%
- 15億2800万
- 2014年3月31日 +58.57%
- 24億2300万
- 2014年6月30日
- -1億7200万
- 2014年9月30日
- 9億2000万
- 2014年12月31日
- -5億
- 2015年3月31日 -999.99%
- -60億9500万
- 2019年3月31日 -199.66%
- -182億6400万
個別
- 2008年3月31日
- 54億9800万
- 2009年3月31日
- -102億6800万
- 2010年3月31日
- 22億3100万
- 2011年3月31日 +17.12%
- 26億1300万
- 2012年3月31日 -23.57%
- 19億9700万
- 2013年3月31日 -87.48%
- 2億5000万
- 2014年3月31日
- -5900万
- 2015年3月31日
- 14億1300万
- 2016年3月31日
- -321億1800万
- 2017年3月31日
- 92億6200万
- 2018年3月31日 -97.52%
- 2億3000万
- 2019年3月31日
- -257億6900万
- 2020年3月31日
- 106億600万
- 2021年3月31日
- -36億4900万
- 2022年3月31日
- 8億2400万
- 2023年3月31日
- -25億4900万
- 2024年3月31日
- 14億3300万
- 2025年3月31日
- -75億4900万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 業績連動報酬は、前年度の会社業績により決定します。会社業績を評価する業績指標の設定に当たっては(1)当社の企業業績と企業価値の持続的な向上の動機付けとなり、役員が果たすべき業績責任を測る上で適切かつ外部からも分かりやすい指標であること、(2)確実に事業再生を果たし、持続的成長に結び付けていくために適切な指標であること、(3)役員の具体的な活動に落とし込むことができること、という基本的な考え方を踏まえて検討し、連結営業利益、フリー・キャッシュ・フロー、ROAと決定しています。翌事業年度の業績連動報酬の算定の基礎となる当事業年度の各指標の目標・実績は下表のとおりです。2025/06/24 11:16
当事業年度の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬については、2024年5月、9月及び10月に開催した役員報酬諮問委員会において原案を審議し、その答申を受け、取締役会において決議いたしました。業績指標 当該指標を選定した理由 評価割合 当事業年度 目標 実績 フリー・キャッシュ・フロー 事業活動から得られるキャッシュ創出力を測定する指標として選定。「EBITDA-CAPEX+Changes in Working Capital」により算定する。 40% 36億円 56億円 ROA 収益性と投資効率を測定する指標として選定。「非支配株主に帰属する当期純利益控除前の当期純利益/当期末の総資産」により算定する。 20% 3.1% 0.6%
取締役(監査等委員である取締役を除く。)の個人別の報酬等の内容の決定に当たっては、役員報酬諮問委員会へ諮問し、その答申を得て取締役会での決定を行っているため、取締役会も基本的にその答申を尊重し決定方針に沿うものであると判断しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 利益面では、賃金上昇による労務費の増加や受注減少の影響があったものの、資材調達・生産性向上などの合理化や販売価格の見直しにより、営業利益は31億円と対前期比0.3億円減(△0.9%)で横ばいとなりました。経常利益は、リファイナンス資金の借入に伴う資金調達費用や為替差損などにより23億円の経常損失(前期は経常利益38億円)となりました。2025/06/24 11:16
特別損益において投資有価証券売却益を計上しましたが、経常損失の影響が大きく、親会社株主に帰属する当期純利益は2億円と対前期比33億円(△95.1%)の減益となりました。
地域セグメントごとの業績は次のとおりです。(単位:億円) 経常利益 38 △23 △61 -% 税金等調整前当期純利益 41 40 △1 △2.2% 親会社株主に帰属する当期純利益 35 2 △33 △95.1% - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/24 11:16
(注) 1 1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 209円75銭 117円61銭 1株当たり当期純利益 25円84銭 1円1銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 6円57銭 0円31銭
2 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。項目 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 3,452 168 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式の期中平均株式数(千株) 133,583 166,332 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円) - -