#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として、自動車製造設備・金型の一部及び電子計算機であります。
無形固定資産
ソフトウエアであります。
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#2 主要な設備の状況: (注) 1. 帳簿価額には、建設仮勘定及び無形固定資産の金額は含んでおりません。
なお、上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
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#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/27 9:29
#4 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資(無形固定資産に係るものを含む)は、新世代商品、環境・安全技術及びグローバル生産体制の強化に向けた設備投資や販売施設の整備・拡充など、将来の更なる成長に向けた投資を実施したことにより、全体で1,197億円となりました。
セグメント別においては、日本では、主に本社工場、防府工場における新世代商品、環境・安全技術、能力増強及び合理化・省力化等により、748億円を投資しました。北米では、主にメキシコ工場の生産設備等に391億円を投資しました。欧州では18億円、その他の地域では41億円を投資しました。なお、各セグメントとも、重要な設備の除却又は売却は実施しておりません。
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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、主として、耐用年数については見積耐用年数とし、残存価額については耐用年数到来時に備忘価額となるよう償却しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、主として、耐用年数については見積耐用年数とし、残存価額については耐用年数到来時に備忘価額となるよう償却しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/27 9:29