		前第3四半期連結累計期間(自 2018年4月1日至 2018年12月31日)	当第3四半期連結累計期間(自 2019年4月1日至 2019年12月31日)
普通株式増加数	(千株)	165	237
(うち新株予約権)	(千株)	(165)	(237)
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要		―	―

		前第3四半期連結会計期間(自 2018年10月1日至 2018年12月31日)	当第3四半期連結会計期間(自 2019年10月1日至 2019年12月31日)
普通株式増加数	(千株)	211	288
(うち新株予約権)	(千株)	(211)	(288)
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要		―	―

(注)「会計方針の変更」に記載のとおり、米国会計基準を適用している在外連結子会社において、第1四半期連結会計期間の期首より、ASU第2014-09号を適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、前第3四半期連結累計期間及び前第3四半期連結会計期間については遡及適用後の数値となっております。