#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法
2020/06/25 9:33
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主として、耐用年数については見積耐用年数とし、残存価額については耐用年数到来時に備忘価額となるよう償却しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法を採用しております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2020/06/25 9:33
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
2020/06/25 9:33
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
2020/06/25 9:33
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、主として、耐用年数については見積耐用年数とし、残存価額については耐用年数到来時に備忘価額となるよう償却しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法を採用しております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。
また、国際財務報告基準に基づき財務諸表を作成しております在外連結子会社については、会計方針の変更に関する注記に記載の通り、当連結会計年度より国際財務報告基準第16号「リース」(以下「IFRS第16号」という。)を適用しております。IFRS第16号により、リースの借手については、原則としてすべてのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しており、資産計上されたリース資産の減価償却方法は定額法によっております。2020/06/25 9:33