7261 マツダ

時価

9451億円

PER 予

6.28倍

2010年以降

赤字-71.13倍
（2010-2024年）

0.54倍

2010年以降

0.27-2.57倍
（2010-2024年）

4.01%

ROE 予

8.63%

ROA 予

3.96%

租税公課、機械及び装置、持分法適用会社に対する持分相当額他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	租税公課		機械及び装置		持分法適用会社に対する持分相当額		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米
2008/03	-		1960億		-		-
2009/03	-		1832億	-6.5%	-		-
2010/03	-		1594億	-13%	-		-
2011/03	-		1346億	-15.5%	-52.3億		-
2012/03	-		1340億	-0.4%	-38.3億	赤縮	-
2013/03	-		1353億	+0.9%	103億	黒転	-489億
2014/03	-		1420億	+5%	168億	+62.8%	13.2億	黒転
2015/03	-		1560億	+9.9%	329億	+95.3%	379億	大幅増
2016/03	-		1603億	+2.8%	-73.5億	赤転	298億	-21.3%
2017/03	-		1639億	+2.2%	-49.4億	赤縮	267億	-10.5%
2018/03	-		1682億	+2.7%	52.1億	黒転	270億	+1.1%
2019/03	-		1728億	+2.7%	-41.5億	赤転	217億	-19.6%
2020/03	-		1818億	+5.2%	16.2億	黒転	308億	+42%
2021/03	-		1800億	-1%	-27.8億	赤転	405億	+31.3%
2022/03	23.9億		1997億	+10.9%	51.9億	黒転	-94.9億	赤転
2023/03	-		2314億	+15.9%	64.4億	+24.1%	381億	黒転
2024/03	-		2508億	+8.4%	69.6億	+8.1%	-

2008年3月

租税公課: -
機械及び装置: 1959億9400万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: -

2009年3月

租税公課: -
機械及び装置: 1831億7700万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: -

2010年3月

租税公課: -
機械及び装置: 1593億9200万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: -

2011年3月

租税公課: -
機械及び装置: 1346億800万
持分法適用会社に対する持分相当額: -52億2500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: -

2012年3月

租税公課: -
機械及び装置: 1340億3900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -38億3200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: -

2013年3月

租税公課: -
機械及び装置: 1352億9000万
持分法適用会社に対する持分相当額: 103億3700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: -488億7700万

2014年3月

租税公課: -
機械及び装置: 1420億4100万
持分法適用会社に対する持分相当額: 168億2500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: 13億2400万

2015年3月

租税公課: -
機械及び装置: 1560億3800万
持分法適用会社に対する持分相当額: 328億6500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: 378億8100万

2016年3月

租税公課: -
機械及び装置: 1603億4100万
持分法適用会社に対する持分相当額: -73億4600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: 298億1800万

2017年3月

租税公課: -
機械及び装置: 1638億9900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -49億3900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: 267億

2018年3月

租税公課: -
機械及び装置: 1682億4500万
持分法適用会社に対する持分相当額: 52億700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: 270億400万

2019年3月

租税公課: -
機械及び装置: 1728億3100万
持分法適用会社に対する持分相当額: -41億5200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: 217億1300万

2020年3月

租税公課: -
機械及び装置: 1817億7700万
持分法適用会社に対する持分相当額: 16億1800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: 308億3900万

2021年3月

租税公課: -
機械及び装置: 1800億3100万
持分法適用会社に対する持分相当額: -27億8000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: 404億7700万

2022年3月

租税公課: 23億8700万
機械及び装置: 1997億1300万
持分法適用会社に対する持分相当額: 51億9200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: -94億8500万

2023年3月

租税公課: -
機械及び装置: 2314億4200万
持分法適用会社に対する持分相当額: 64億4100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: 380億6100万

2024年3月

租税公課: -
機械及び装置: 2508億2700万
持分法適用会社に対する持分相当額: 69億6200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 北米: -