本田技研工業（7267）の全事業営業損失（△）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2014年3月31日
- 7502億8100万
個別
- 2008年3月31日
- 1404億9000万
- 2009年3月31日
- -1584億4700万
- 2010年3月31日
- -715億9400万
- 2011年3月31日
- 139億9400万
- 2012年3月31日
- -1367億5700万
- 2013年3月31日
- 1039億3200万
- 2014年3月31日 +20.85%
- 1256億400万
- 2015年3月31日 -23.3%
- 963億4300万
- 2016年3月31日
- -1914億2100万
- 2017年3月31日
- 365億5900万
- 2018年3月31日 +196.9%
- 1085億4200万
- 2019年3月31日 -99.07%
- 10億1200万
- 2020年3月31日
- -602億6000万
- 2021年3月31日 -150.47%
- -1509億3200万
- 2022年3月31日
- -112億1500万
- 2023年3月31日
- -53億5500万
- 2024年3月31日
- 1616億1500万
- 2025年3月31日
- -129億9200万
- 2026年3月31日 -999.99%
- -1608億4800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の連結売上収益は、四輪事業における減少や為替換算による減少影響などはあったものの、二輪事業における増加などにより、21兆7,966億円と前連結会計年度にくらべ0.5%の増収となりました。2026/06/18 15:30
営業損失は、売価およびコスト影響による利益増などはあったものの、EV関連損失の影響や関税影響などにより、4,143億円と前連結会計年度にくらべ1兆6,278億円の減益となりました。税引前損失は、EV関連損失の影響などにより、4,033億円と前連結会計年度にくらべ1兆7,209億円の減益、親会社の所有者に帰属する当期損失は、4,239億円と前連結会計年度にくらべ1兆2,597億円の減益となりました。なお、EV関連損失の影響については、連結財務諸表注記の「4 セグメント情報」を参照ください。
事業の種類別セグメントの状況
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
