#1 会計上の見積りの変更、財務諸表（連結）: (会計上の見積りの変更)
(有形固定資産の耐用年数の変更)
従来、機械及び装置の主な耐用年数は7年として減価償却を行ってきましたが、当事業年度より11年～16年に変更しました。当社はグローバルでの需要の変化に対応した生産体制の整備を行い、より安定的な生産体制の構築を進めています。このようななか、耐用年数の見直しを行った結果、従来の耐用年数よりも長期に使用可能であることが明らかになったため、機械及び装置の主な耐用年数を11年～16年に変更しました。
2015/06/26 15:00
#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法は、定額法を採用しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法は、定額法を採用しています。
③ 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却方法は、リース期間を耐用年数とし、残
存価額を零とする定額法を採用しています。2015/06/26 15:00
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

2015/06/26 15:00
#4 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しています。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しています。
2015/06/26 15:00