ヤマハ発動機（7272）の売上高の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年12月31日: 1兆6038億
2009年12月31日 -28.07%: 1兆1536億
2010年3月31日 -73.14%: 3098億9800万
2010年6月30日 +118.19%: 6761億6600万
2010年9月30日 +46.03%: 9874億200万
2010年12月31日 +31.06%: 1兆2941億
2011年3月31日 -75.38%: 3185億9700万
2011年6月30日 +108.14%: 6631億3200万
2011年9月30日 +48.65%: 9857億5100万
2011年12月31日 +29.46%: 1兆2761億
2012年3月31日 -75.25%: 3159億1000万
2012年6月30日 +100.12%: 6321億8800万
2012年9月30日 +43.86%: 9094億7300万
2012年12月31日 +32.79%: 1兆2076億
2013年3月31日 -72.88%: 3275億7600万
2013年6月30日 +114.55%: 7028億2100万
2013年9月30日 +49.1%: 1兆478億
2013年12月31日 +34.6%: 1兆4104億
2014年3月31日 -74.57%: 3586億9200万
2014年6月30日 +110.77%: 7560億2500万
2014年9月30日 +48.76%: 1兆1246億
2014年12月31日 +35.26%: 1兆5212億
2015年3月31日 -74.61%: 3861億6300万
2015年6月30日 +112.64%: 8211億2900万
2015年9月30日 +47.87%: 1兆2142億
2015年12月31日 +33.04%: 1兆6153億
2016年3月31日 -76.3%: 3829億
2016年6月30日 +103.27%: 7783億3800万
2016年9月30日 +45.54%: 1兆1327億
2016年12月31日 +32.67%: 1兆5028億
2017年3月31日 -74.31%: 3860億4500万
2017年6月30日 +114.5%: 8280億5100万
2017年9月30日 +51.04%: 1兆2506億
2017年12月31日 +33.53%: 1兆6700億
2018年3月31日 -75.72%: 4055億6800万
2018年6月30日 +109.91%: 8513億1400万
2018年9月30日 +48.24%: 1兆2619億
2018年12月31日 +32.58%: 1兆6731億
2019年3月31日 -74.34%: 4293億4900万
2019年6月30日 +99.35%: 8559億2800万
2019年9月30日 +48.05%: 1兆2672億
2019年12月31日 +31.37%: 1兆6647億
2020年3月31日 -76.22%: 3958億5000万
2020年6月30日 +73.17%: 6854億9900万
2020年9月30日 +55.67%: 1兆670億
2020年12月31日 +37.88%: 1兆4712億
2021年3月31日 -69.81%: 4441億2000万
2021年6月30日 +107.16%: 9200億5300万
2021年9月30日 +48.1%: 1兆3626億
2021年12月31日 +33.02%: 1兆8124億
2022年3月31日 -73.42%: 4817億4700万
2022年6月30日 +121.89%: 1兆689億
2022年9月30日 +56.9%: 1兆6771億
2022年12月31日 +34.07%: 2兆2484億
2023年3月31日 -73.03%: 6064億6000万
2023年6月30日 +102.22%: 1兆2264億
2023年9月30日 +49.64%: 1兆8352億
2023年12月31日 +31.58%: 2兆4147億
2024年12月31日 +6.68%: 2兆5761億

個別

2008年12月31日: 7401億7700万
2009年12月31日 -45.71%: 4018億2800万
2010年12月31日 +17%: 4701億3400万
2011年12月31日 -1.46%: 4632億9200万
2012年12月31日 +2.44%: 4745億8900万
2013年12月31日 +13.14%: 5369億6600万
2014年12月31日 +11.29%: 5975億7700万
2015年12月31日 +10.27%: 6589億7100万
2016年12月31日 -6.66%: 6151億100万
2017年12月31日 +10.24%: 6780億9000万
2018年12月31日 -0.12%: 6772億4300万
2019年12月31日 +1.55%: 6877億2800万
2020年12月31日 -15.4%: 5817億9600万
2021年12月31日 +30.25%: 7578億1000万
2022年12月31日 +25.79%: 9532億4700万
2023年12月31日 +0.46%: 9576億1600万
2024年12月31日 -9.19%: 8695億8400万
2025年12月31日 +6.42%: 9254億500万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）

お客さまを価値創造に巻き込む取り組み

目指す姿(2030)	中期目標(2025-2027)
デジタルの推進でヤマハ発動機の二輪車を購入し続けたいと考えるお客さまとの強固なつながりを醸成	① お客さまとのつながりの醸成を目指したプログラムの展開ロイヤルティプログラムの展開国数:2カ国(2025-26年)、1カ国(2027年)累計5カ国(2022-2027年)② 販売店におけるお客さま情報基盤の整備ヤマハID数(2020年からの累計):850万人(2025年)、1,060万人(2026年)、1,280万人(2027年)③ お客さまへプラスαの価値提供車両つながるアプリ「Y-Connect」ダウンロード回数(2020年からの累計):600万回(2025年)、700万回(2026年)、840万回(2027年)サーキット走行アプリ「Y-TRAC Rev」ダウンロード回数(2025年からの累計):8,000回(2025年)、18,000回(2026年)、28,000回(2027年)
「統合ボートビジネスへの進化」による顧客体験価値の拡大従来の推進機や艇体、周辺機器ビジネスを発展させ、ボート全体を統合して制御することを目指す当社の取組	① ボートの周辺機器製品やサービスを拡大② マリンエコシステム全体に事業サービス範囲を拡大パーツとサービス売上高の年平均成長率:12%
モビリティを購入できない人でも、生活水準の向上と安定した収入の獲得が可能なサービスを提供して、雇用機会を創出	① 新規のサービス提供地域を拡大現在の4カ国(インド・ナイジェリア・ウガンダ・タンザニア)から展開地域を拡大② 既存のサービス提供地域での稼働台数を拡大サービス提供による雇用創出数を拡大:約4万人(2025年)

カーボンニュートラル
事業拠点から排出されるCO2の削減(Scope 1、2)

2026/03/23 16:41

#2 社外取締役（及び社外監査役）（連結）

(c)会社と社外取締役及び社外監査役との利害関係
・社外取締役増井敬二は、当社との間で製品の取引があるトヨタ車体株式会社の取締役会長を2025年末付で退任し、2026年1月より「非業務執行者」であるシニアエグゼクティブアドバイザーに就任しています。直近事業年度における同社の連結売上高に対する当社から同社への支払い、及び同社から当社への支払いは、ともに1%未満です。そのため、当社の「独立役員選定基準」における「3.主要な取引先の関係」には該当せず、一般株主との利益相反の生じるおそれはないと判断しています。
・社外取締役候補小野直樹は、当社との間で製品の取引がある三菱マテリアル株式会社において、2025年3月末付で取締役執行役社長を退任し、現在は「非業務執行者」である取締役会議長に就任しています。直近事業年度における同社の連結売上高に対する当社から同社への支払い、及び同社から当社への支払いは、ともに1%未満です。そのため、当社の「独立役員選定基準」における「3.主要な取引先の関係」には該当せず、一般株主との利益相反の生じるおそれはないと判断しています。

2026/03/23 16:41

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

め、発生額を個別に見積ることができる費用については当該費用を、その他については、保証期間に基づいて
売上高に経験率(アフターサービス費用/売上高)を乗じて計算した額を計上しています。
(4) 業績連動報酬引当金

2026/03/23 16:41

#4 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1 関係会社との取引高

	前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)		当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
売上高	708,639	百万円	747,337	百万円
仕入高	230,588		255,114

2026/03/23 16:41