7272 ヤマハ発動機

7272
2026/10/09
時価
1兆8438億円
PER 予
10.34倍
2009年以降
赤字-83.42倍
(2009-2025年)
PBR
1.4倍
2009年以降
0.55-2.31倍
(2009-2025年)
配当 予
2.76%
ROE 予
13.59%
ROA 予
5.63%
資料
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ヤマハ発動機(7272)の売上高 - 特機の推移 - 全期間

【期間】

連結

2012年12月31日
1035億8800万
2013年3月31日 -76.61%
242億3000万
2013年6月30日 +106.36%
500億200万
2013年9月30日 +68.29%
841億4800万
2013年12月31日 +50.59%
1267億2200万
2014年3月31日 -76.39%
299億2400万
2014年6月30日 +103.75%
609億7000万
2014年9月30日 +59.07%
969億8300万
2014年12月31日 +46.63%
1422億400万
2015年3月31日 -79.23%
295億3300万
2015年6月30日 +126.06%
667億6300万
2015年9月30日 +65.69%
1106億1800万
2015年12月31日 +45.95%
1614億5000万
2016年3月31日 -76.3%
382億6400万
2016年6月30日 +82.31%
697億6100万
2016年9月30日 +59.5%
1112億6900万
2016年12月31日 +36.88%
1523億1000万
2017年3月31日 -77.89%
336億7200万
2017年6月30日 +98.98%
670億200万
2017年9月30日 +58.94%
1064億9000万
2017年12月31日 +42.38%
1516億2200万
2018年3月31日 -76.36%
358億5000万
2018年6月30日 +98.99%
713億3900万
2018年9月30日 +57.12%
1120億8500万
2018年12月31日 +37.2%
1537億7800万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
お客さまを価値創造に巻き込む取り組み
目指す姿(2030)中期目標(2025-2027)
デジタルの推進でヤマハ発動機の二輪車を購入し続けたいと考えるお客さまとの強固なつながりを醸成① お客さまとのつながりの醸成を目指したプログラムの展開ロイヤルティプログラムの展開国数:2カ国(2025-26年)、1カ国(2027年)累計5カ国(2022-2027年)② 販売店におけるお客さま情報基盤の整備ヤマハID数(2020年からの累計):850万人(2025年)、1,060万人(2026年)、1,280万人(2027年)③ お客さまへプラスαの価値提供車両つながるアプリ「Y-Connect」ダウンロード回数(2020年からの累計):600万回(2025年)、700万回(2026年)、840万回(2027年)サーキット走行アプリ 「Y-TRAC Rev」ダウンロード回数(2025年からの累計):8,000回(2025年)、18,000回(2026年)、28,000回(2027年)
「統合ボートビジネスへの進化」*による顧客体験価値の拡大* 従来の推進機や艇体、周辺機器ビジネスを発展させ、ボート全体を統合して制御することを目指す当社の取組① ボートの周辺機器製品やサービスを拡大② マリンエコシステム全体に事業サービス範囲を拡大パーツとサービス売上高の年平均成長率:12%
モビリティを購入できない人でも、生活水準の向上と安定した収入の獲得が可能なサービスを提供して、雇用機会を創出① 新規のサービス提供地域を拡大現在の4カ国(インド・ナイジェリア・ウガンダ・タンザニア)から展開地域を拡大② 既存のサービス提供地域での稼働台数を拡大サービス提供による雇用創出数を拡大:約4万人(2025年)
カーボンニュートラル
事業拠点から排出されるCO2の削減(Scope 1、2)
2026/03/23 16:41
#2 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
(c)会社と社外取締役及び社外監査役との利害関係
・社外取締役増井敬二は、当社との間で製品の取引があるトヨタ車体株式会社の取締役会長を2025年末付で退任し、2026年1月より「非業務執行者」であるシニアエグゼクティブアドバイザーに就任しています。直近事業年度における同社の連結売上高に対する当社から同社への支払い、及び同社から当社への支払いは、ともに1%未満です。そのため、当社の「独立役員選定基準」における「3.主要な取引先の関係」には該当せず、一般株主との利益相反の生じるおそれはないと判断しています。
・社外取締役候補小野直樹は、当社との間で製品の取引がある三菱マテリアル株式会社において、2025年3月末付で取締役執行役社長を退任し、現在は「非業務執行者」である取締役会議長に就任しています。直近事業年度における同社の連結売上高に対する当社から同社への支払い、及び同社から当社への支払いは、ともに1%未満です。そのため、当社の「独立役員選定基準」における「3.主要な取引先の関係」には該当せず、一般株主との利益相反の生じるおそれはないと判断しています。
2026/03/23 16:41
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
め、発生額を個別に見積ることができる費用については当該費用を、その他については、保証期間に基づいて
売上高に経験率(アフターサービス費用/売上高)を乗じて計算した額を計上しています。
(4) 業績連動報酬引当金
2026/03/23 16:41
#4 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
売上高708,639百万円747,337百万円
仕入高230,588255,114
2026/03/23 16:41

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