ヤマハ発動機(7272)の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 427億4600万
- 2010年12月31日 -12.45%
- 374億2300万
- 2011年12月31日 +6.81%
- 399億7100万
- 2012年12月31日 +1.17%
- 404億3800万
- 2013年12月31日 +12.59%
- 455億3100万
- 2014年12月31日 +15.43%
- 525億5600万
- 2015年12月31日 +2.89%
- 540億7500万
- 2016年12月31日 -2.55%
- 526億9400万
- 2017年12月31日 +0.27%
- 528億3500万
- 2018年12月31日 +11.06%
- 586億7600万
- 2019年12月31日 +9.61%
- 643億1500万
- 2020年12月31日 +16.51%
- 749億3600万
- 2021年12月31日 +22.86%
- 920億7000万
- 2022年12月31日 +25.72%
- 1157億5500万
- 2023年12月31日 -0.09%
- 1156億5300万
個別
- 2008年12月31日
- 118億4300万
- 2009年12月31日 +27.24%
- 150億6900万
- 2010年12月31日 -11.93%
- 132億7200万
- 2011年12月31日 -4.57%
- 126億6500万
- 2012年12月31日 -5.31%
- 119億9200万
- 2013年12月31日 +22.65%
- 147億800万
- 2014年12月31日 +28.8%
- 189億4400万
- 2015年12月31日 +9.43%
- 207億3000万
- 2016年12月31日 -1.44%
- 204億3100万
- 2017年12月31日 +5.71%
- 215億9700万
- 2018年12月31日 -5.18%
- 204億7900万
- 2019年12月31日 +4.58%
- 214億1600万
- 2020年12月31日 +36.79%
- 292億9500万
- 2021年12月31日 +3.6%
- 303億5100万
- 2022年12月31日 -2.95%
- 294億5600万
- 2023年12月31日 +24.56%
- 366億9000万
- 2024年12月31日 -14.36%
- 314億2000万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 従来、研究開発費について、基礎研究活動等に係る費用を一般管理費として計上する一方で、主として製品等の開発に係る費用については、開発部門と製造部門が一体となり、著しい既存製品の改良や製造工程の改善の活動を行っていたことから当期製造費用として計上していました。しかしながら、当社が属する業界においてカーボンニュートラル等への対応が求められる中、製品等の開発の高度化・複雑化が進み、その重要性が高くなるとともに、今後もその傾向が継続する見込みです。また、当社は、経営基盤改革の一環でグローバルERPの導入を進める中、経営管理の在り方を見直しており、各事業本部における開発機能の強化及び開発部門の役割を明確化しました。当該会計方針の変更は、これらに対応し、売上原価並びに販売費及び一般管理費の範囲を見直し、期間損益をより適切に表示するために行ったことによるものです。2025/03/26 14:06
当該会計方針の変更は遡及適用され、前事業年度の貸借対照表は、商品及び製品が4,420百万円、仕掛品が7,053百万円、利益剰余金が8,042百万円減少し、繰延税金資産が3,430百万円増加しています。また、前事業年度の損益計算書は、売上原価が96,516百万円、法人税等調整額が736百万円減少し、販売費及び一般管理費が98,978百万円増加しています。これにより、営業利益、経常利益、税引前当期純利益がそれぞれ2,461百万円、当期純利益が1,725百万円減少しています。前事業年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、利益剰余金の期首残高は6,317百万円減少しています。
なお、遡及適用を行う前と比べて、前事業年度の1株当たり純資産額が8.11円、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益がそれぞれ1.72円減少しています。 - #2 注記事項-初度適用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- D.棚卸資産2025/03/26 14:06
日本基準では、区分掲記していた「商品及び製品」、「仕掛品」、「原材料及び貯蔵品」を、IFRSでは、「棚卸資産」として表示しています。
E.持分法で会計処理されている投資 - #3 注記事項-棚卸資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 棚卸資産の内訳は、以下のとおりです。2025/03/26 14:06
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度において「売上原価」として費用認識した棚卸資産の評価損(△は戻入れ)は、それぞれ3,559百万円及び15,595百万円です。(単位:百万円) 商品及び製品 268,415 341,670 346,949 仕掛品 107,087 105,425 95,770 原材料 102,287 107,020 114,608 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3) 棚卸資産2025/03/26 14:06
商品及び製品、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しています。)