建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び賃貸用資産に係る建物並びに構築物は定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 5～65年
構築物 7～40年
機械及び装置 9～12年
車両運搬具 3～7年
工具、器具及び備品 1～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用している。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2014/06/27 11:41

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりである。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
土地	-千円		56,671千円
建物	-		12,663
機械装置及び運搬具	129		99

2014/06/27 11:41

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりである。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	116千円		3,423千円
機械装置及び運搬具	2,880		611

2014/06/27 11:41

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりである。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	193,313千円	180,680千円
土地	128,062	128,062

担保付債務は、次のとおりである。

2014/06/27 11:41

#5 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりである。
(建物) 品川3号館ビル 1,747,900千円
(機械及び装置) 吸気湿度調節機 68,300千円
複合振動試験機 46,531千円
燃焼解析装置 28,300千円
(工具、器具及び備品) 金型 102,575千円
(土地) 品川3号館土地 3,910,154千円
(建設仮勘定) CNG関連設備 518,873千円
トップフィードインジェクター関連設備 281,699千円
海外子会社向け設備 91,529千円
(リース資産(無形)) CADシステムソフトウェア 109,570千円
(注)2014/06/27 11:41

#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当連結会計年度末における有形固定資産の残高は51億6千1百万円(前連結会計年度末は34億1千7百万円)となり、前連結会計年度末と比べて17億4千4百万円増加した。主な増減項目は、建物及び構築物の増加(6億9千1百万円)、機械装置及び運搬具の増加(5億2百万円)、建設仮勘定の増加(4億7千4百万円)である。
(流動負債)

2014/06/27 11:41

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
提出会社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用している。
但し、提出会社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び賃貸用資産に係る建物並びに構築物について定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は下記のとおりである。
建物及び構築物 3～65年
機械装置及び運搬具 3～12年
その他 1～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2014/06/27 11:41