建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(イ)有形固定資産
主として、ガス機器事業・汎用機器事業等における生産設備(機械及び装置)・建物・土地及び本社におけるホストコンピュータ(工具、器具及び備品)であります。
(ロ)無形固定資産

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び賃貸用資産に係る建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、賃貸用資産に係る建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～60年
構築物 7～40年
機械及び装置 2～12年
車両運搬具 2～7年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 10:55

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)		当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物		0千円		38千円
機械装置及び運搬具		105		38

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物	121,854千円	113,754千円
土地	122,894	118,410

担保付債務は、次のとおりであります。

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
(建物) 3号館チラー設備更新工事 115,506千円
3号館フラッパーゲート更新工事 6,193千円
実験棟キュービクル150kVAトランス更新 1,680千円
(機械及び装置) 動力計・排気計測室 95,500千円
実験C棟エンジン定盤 3,880千円
実験C棟エンジンベンチ ユーティリティ電源工事 3,150千円
(工具、器具及び備品) 金型 121,609千円
図面管理システム用Server・UPS入替 17,600千円
仮想サーバ一式 9,829千円
(ソフトウェア) Office他 1,723千円
(建設仮勘定) 3号館チラー設備更新工事 115,506千円
動力計・排気計測室 95,500千円
電制スロットルボディ(ETB)組立量産準備 28,408千円
(注)2020/06/29 10:55

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

提出会社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
但し、提出会社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び賃貸用資産に係る建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、賃貸用資産に係る建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は下記のとおりであります。

2020/06/29 10:55

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び賃貸用資産に係る建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、賃貸用資産に係る建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/29 10:55

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
提出会社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
但し、提出会社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び賃貸用資産に係る建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、賃貸用資産に係る建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は下記のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 1～15年
その他 1～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 10:55