固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 476億5000万
- 2018年3月31日 +2.54%
- 488億5800万
個別
- 2017年3月31日
- 445億200万
- 2018年3月31日 +1.01%
- 449億5300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2018/06/27 16:07
前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2018/06/27 16:07
有形固定資産
主として、自動車関連品事業における生産用金型(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 4.固定資産の減価償却方法2018/06/27 16:07
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2018/06/27 16:07前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 9百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 5百万円 3百万円 工具、器具及び備品 -百万円 0百万円 土地 118百万円 -百万円 計 133百万円 3百万円 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
(売却)
(除却)前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)機械装置及び運搬具 7百万円 7百万円 工具、器具及び備品 -百万円 0百万円 計 7百万円 7百万円
2018/06/27 16:07前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 24百万円 10百万円 機械装置及び運搬具 24百万円 28百万円 工具、器具及び備品 18百万円 3百万円 計 67百万円 41百万円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2018/06/27 16:07
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/27 16:07
- #8 減損損失に関する注記(連結)
- ③ 減損損失の認識に至った経緯2018/06/27 16:07
遊休資産については、将来の具体的な利用計画が無い固定資産について減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、機械装置7百万円、工具、器具及び備品1百万円であります。
④ 回収可能価額の算定 - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/27 16:07
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮記帳積立金 △1 △1 繰延ヘッジ損益 △0 △0
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/27 16:07
(注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮記帳積立金 △3 △3 その他有価証券評価差額金 △1,205 △1,464
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 818 881 固定資産-繰延税金資産 1,092 779 固定負債-繰延税金負債 △875 △1,487 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2018/06/27 16:07
当連結会計年度における投資活動の結果使用した資金は、38億1千2百万円(前年同期は52億7千万円の支出)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出52億5千8百万円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ② 重要な減価償却資産の減価償却の方法2018/06/27 16:07
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社の建物及び在外連結子会社の保有する有形固定資産は定額法を、その他の有形固定資産は定率法を採用しております。