日本ギア工業（6356）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 3億6505万
2009年3月31日 +44.8%: 5億2860万
2010年3月31日 -13.21%: 4億5878万
2010年12月31日 -51.34%: 2億2326万
2011年3月31日 +168.73%: 5億9998万
2011年6月30日 -86.52%: 8087万
2011年9月30日 +93.89%: 1億5681万
2011年12月31日 +63.97%: 2億5713万
2012年3月31日 +122.28%: 5億7155万
2012年6月30日 -73.97%: 1億4879万
2012年9月30日 +99.14%: 2億9629万
2012年12月31日 -50.07%: 1億4794万
2013年3月31日 +99.83%: 2億9563万
2013年6月30日 -69.2%: 9105万
2013年9月30日 +101.13%: 1億8314万
2013年12月31日 -38.38%: 1億1284万
2014年3月31日 +224.63%: 3億6632万
2014年6月30日 -69.45%: 1億1192万
2014年9月30日 +98.96%: 2億2267万
2014年12月31日 -49.31%: 1億1286万
2015年3月31日 +169.69%: 3億438万
2015年6月30日 -49.12%: 1億5487万
2015年9月30日 +95.04%: 3億206万
2015年12月31日 -50.35%: 1億4997万
2016年3月31日 +107.42%: 3億1107万
2016年6月30日 -54.72%: 1億4084万
2016年9月30日 +99.18%: 2億8053万
2016年12月31日 -51.33%: 1億3652万
2017年3月31日 +131.7%: 3億1633万
2017年6月30日 -50.06%: 1億5796万
2017年9月30日 +99.05%: 3億1443万
2017年12月31日 -61.51%: 1億2102万
2018年3月31日 +107.41%: 2億5101万
2018年6月30日 -50.57%: 1億2408万
2018年9月30日 +100%: 2億4817万
2018年12月31日 -51.54%: 1億2026万
2019年3月31日 +89.82%: 2億2829万
2019年6月30日 -49.88%: 1億1442万
2019年9月30日 +100%: 2億2884万
2019年12月31日 -51.65%: 1億1064万
2020年3月31日 +102.04%: 2億2354万
2020年6月30日 -50.58%: 1億1048万
2020年9月30日 +100%: 2億2097万
2020年12月31日 -49.2%: 1億1225万
2021年3月31日 +106.23%: 2億3150万
2021年6月30日 -50%: 1億1575万
2021年9月30日 +99.33%: 2億3072万
2021年12月31日 -50%: 1億1536万
2022年3月31日 +43.55%: 1億6560万
2022年6月30日 -50.67%: 8169万
2022年9月30日 +104.72%: 1億6724万
2022年12月31日 -50.34%: 8305万
2023年3月31日 +152.11%: 2億939万
2023年6月30日 -50.7%: 1億322万
2023年9月30日 +100%: 2億644万
2023年12月31日 -49.79%: 1億366万
2024年3月31日 +97.79%: 2億503万
2024年6月30日 -50%: 1億251万
2024年9月30日 +98.99%: 2億399万
2024年12月31日 -50%: 1億199万
2025年3月31日 +90.04%: 1億9383万
2025年6月30日 -50%: 9691万
2025年9月30日 +111.21%: 2億469万
2025年12月31日 -52.66%: 9689万
2026年3月31日 +93.8%: 1億8778万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給料	592,225千円	582,006千円
賞与引当金繰入額	74,515	76,999
退職給付費用	△122,874	42,243

2026/06/29 12:46

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
棚卸資産評価損否認	86,993	112,564
賞与引当金否認	67,963	67,813
減価償却超過額	5,880	5,397

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2026/06/29 12:46

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/29 12:46