河西工業(7256)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億6500万
- 2009年3月31日 -9.43%
- 2億4000万
- 2010年3月31日 -17.5%
- 1億9800万
- 2011年3月31日 -13.13%
- 1億7200万
- 2012年3月31日 -13.37%
- 1億4900万
- 2013年3月31日 -10.74%
- 1億3300万
- 2014年3月31日 -10.53%
- 1億1900万
- 2015年3月31日 -7.56%
- 1億1000万
- 2016年3月31日 +16.36%
- 1億2800万
- 2017年3月31日 +3.91%
- 1億3300万
- 2018年3月31日 +46.62%
- 1億9500万
- 2019年3月31日 +6.15%
- 2億700万
- 2020年3月31日 -6.76%
- 1億9300万
- 2021年3月31日 -20.21%
- 1億5400万
- 2022年3月31日 -11.69%
- 1億3600万
- 2023年3月31日 -13.97%
- 1億1700万
- 2024年3月31日 -13.68%
- 1億100万
- 2025年3月31日 -2.97%
- 9800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち建物及び構築物、土地に投資不動産が含まれており、その内訳は次のとおりであります。2025/10/08 13:28
建物及び構築物 303百万円
土地 297百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。2025/10/08 13:28
ただし、当社の工具、器具及び備品のうち工具並びに当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2025/10/08 13:28
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 445 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 0 百万円 6 百万円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2025/10/08 13:28
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 0 百万円 4 百万円 機械装置及び運搬具 74 百万円 13 百万円 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※5 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2025/10/08 13:28
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 371 百万円 371 百万円 機械装置及び運搬具 10 百万円 10 百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/10/08 13:28
当社グループは事業資産については事業所等を基準とした管理会計上の区分単位をグルーピングの単位としております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 広州河西汽車内飾件㈲中国 広東省広州市 自動車内装部品用製造設備 建物及び構築物、工具、器具及び備品、機械装置及び運搬具 41 武漢河達汽車飾件有限公司中国 湖北省武漢市 自動車内装部品用製造設備 建物及び構築物、工具、器具及び備品、機械装置及び運搬具、土地 393 Kasai (Germany) GmbHドイツ連邦共和国ニーダーザクセン州ヴォルフスブルク市 自動車内装部品用製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地 531 合計 967
広州河西汽車内飾件㈲の建物及び構築物、工具、器具及び備品、機械装置及び運搬具については、今後の使用見込みがなくなり遊休状態となったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に計上いたしました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 器具及び備品 定率法2025/10/08 13:28
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。