建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 216億8765万
- 2009年3月31日 -6.83%
- 202億739万
- 2010年3月31日 +8.34%
- 218億9266万
- 2011年3月31日 -1.3%
- 216億719万
- 2012年3月31日 +0.41%
- 216億9685万
- 2013年3月31日 +6.35%
- 230億7489万
- 2014年3月31日 +22.79%
- 283億3292万
- 2015年3月31日 +3.74%
- 293億9274万
- 2016年3月31日 +7.65%
- 316億4007万
- 2017年3月31日 +9.14%
- 345億3207万
- 2018年3月31日 +4.24%
- 359億9719万
- 2019年3月31日 +0.17%
- 360億6000万
- 2020年3月31日 -4.45%
- 344億5400万
- 2021年3月31日 +6.96%
- 368億5300万
- 2022年3月31日 +2.8%
- 378億8400万
- 2023年3月31日 +3.44%
- 391億8800万
- 2024年3月31日 +5.46%
- 413億2800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 2024/06/27 15:38
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法(イ)有形固定資産(リース資産を除く)当社及び国内連結子会社のうち、5社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、他の連結子会社は定額法を採用しております。主な耐用年数は、以下のとおりであります。建物及び構築物 3年～60年機械装置及び運搬具 3年～20年 (ロ)無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。 (ハ)リース資産所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。使用権資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。なお、在外連結子会社については、IFRS第16号又はASC第842号の適用により、リースの借手については、原則として全てのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しております。 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
- (1) 担保に供している資産は、次のとおりであります。2024/06/27 15:38
上記のうち、工場財団根抵当権に供している資産は、次のとおりであります。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 507 百万円 507 百万円 機械装置及び運搬具 1,357 1,432
(2) 担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 8 百万円 7 百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2024/06/27 15:38
当社グループは、事業用資産については継続的に損益の把握を実施している管理会計上の区分(関連する関係会社を含む)を基準に、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位をグルーピングの単位としております。場所 用途 種類 金額(百万円) タイサムットプラーカーン 自動車用軸受以外部品製造設備 建物及び構築物 706 機械装置及び運搬具 1,308
将来の使用が見込まれていない遊休資産や処分の意思決定をした資産については、個々の物件単位でグルーピングを行っております。これらの資産グループのうち、収益性の低下等に伴い回収可能価額が低下した事業用資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。