大同メタル工業(7245)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 921万
- 2014年3月31日 +27.7%
- 1177万
- 2015年3月31日 -18.11%
- 964万
- 2016年3月31日 +470.59%
- 5501万
- 2017年3月31日 +7.09%
- 5891万
- 2018年3月31日 -15.57%
- 4974万
- 2019年3月31日 -11.54%
- 4400万
- 2020年3月31日 +4.55%
- 4600万
- 2021年3月31日 -2.17%
- 4500万
- 2022年3月31日 ±0%
- 4500万
- 2023年3月31日 -4.44%
- 4300万
- 2024年3月31日 +9.3%
- 4700万
- 2025年3月31日 -55.32%
- 2100万
- 2026年3月31日 +28.57%
- 2700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/06/22 14:00
おおよその割合前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 176 168 減価償却費 842 786 研究開発費 2,341 2,569
- #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループの利益水準は、事業を取り巻く環境の不透明さはありますが、利益創出力の更なる強化のためには構造改革が必要と認識しています。当社グループは、2023年度から「改革プラン」を立ち上げて改革すべき領域を定め、鋭意取り組んでおり、新中期経営計画においては、その取り組みの効果を実現させてまいります。2026/06/22 14:00
とりわけ、アルミダイカスト事業については、その赤字の要因を解消するため、生産面の課題に取り組み、その効果が表れつつあります。今後も継続して、材料調達・金型製作、製品製造、検査・出荷の生産過程ごとに課題を潰し込み、安定した生産体制を目指します。また、厳しい事業環境にある欧州地区の各拠点については、既に一部拠点において、グループ内での生産設備の移管を進めるなど、改革に向けた施策を始動させています。他にも、生産設備の減価償却費の適正化を目的とした設備投資管理改革、原材料の調達・生産体制の見直しなどによる製造原価の引き下げに向けた活動も進展させてまいります。
このように、当社グループは、2030年以降を見据えつつ、中長期的な課題に計画的・積極的に取り組むとともに、低採算事業の縮退や組織再編などについても進めてまいります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/22 14:00
営業活動において獲得した資金は13,722百万円となりました。これは主に法人税等の支払額による支出が3,103百万円あった一方、減価償却費による資金の獲得が9,911百万円、税金等調整前当期純利益が8,476百万円あったことによるものであり、前連結会計年度に比べ2,797百万円(25.6%)の収入の増加となりました。
前連結会計年度との主な差額は、棚卸資産の増加額が2,088百万円減少したことです。