建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物等であります。
(単位:千円)

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#2 主要な設備の状況

6.帳簿価額のうち、「その他」は、工具、器具及び備品の合計であります。
7.土地及び建物の一部を賃借しております。賃借料は、110,414千円であります。賃借している土地の面積については、[外書]で記載しております。
8.上記の<内書>は、連結会社以外への賃貸設備であります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用し、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	616,384	千円	623,700	千円
機械装置及び運搬具	1,431,027		1,558,327

上記のうち、工場財団根抵当権に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	40,958	千円	34,330	千円
機械装置及び運搬具	0		0

(2) 担保付債務は、次のとおりであります。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法(イ)有形固定資産(リース資産を除く)当社及び国内連結子会社のうち、5社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用し、他の連結子会社は定額法を採用しております。主な耐用年数は、以下のとおりであります。建物及び構築物 3年～60年機械装置及び運搬具 4年～10年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。

(ハ)リース資産所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。

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