無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物等の設備投資額であります。
【関連情報】

2020/06/26 16:00

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

主として、自動車用エンジン軸受、非自動車用軸受における生産設備、及び情報システム関連設備であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。

2020/06/26 16:00

#3 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3年～50年
工具、器具及び備品	2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、自社利用ソフトウエア5年、施設利用権15年～20年であります。
(3) リース資産所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2020/06/26 16:00

#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物等の設備投資額であります。

2020/06/26 16:00

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	工場用建物	2,370	百万円
土地	工場用土地	1,003
無形固定資産(その他)	システム投資	1,378

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

2020/06/26 16:00

#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

使用価値の算定に最も影響を及ぼす仮定は、事業計画及び割引率であり、割引率は、資金生成単位の属する国における株式市場の要求利回り及び金利水準を合理的に反映する率を使用しております。
当連結会計年度においては、いずれの会社においても無形固定資産に関する減損損失を認識することはありませんでした。しかし、将来の予測不能なビジネスの前提条件や経営環境の変化による、将来キャッシュ・フローの下落を引き起こすような見積りの変化が、これらの評価に不利に影響し、結果として、のれんを含む無形固定資産の減損損失を認識することになる可能性があります。
③ 大同メタルヨーロッパLTD.における売掛金の評価

2020/06/26 16:00

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法(イ)有形固定資産(リース資産を除く)当社及び国内連結子会社のうち、6社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、他の連結子会社は定額法を採用しております。主な耐用年数は、以下のとおりであります。建物及び構築物 3年～60年機械装置及び運搬具 4年～10年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。

(ハ)リース資産所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。使用権資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。なお、米国子会社を除く在外連結子会社については、国際財務報告基準に基づき財務諸表を作成しておりますが、(会計方針の変更)に記載のとおり、当連結会計年度よりIFRS第16号「リース」を適用しております。これにより、リースの借手については、原則としてすべてのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しております。

2020/06/26 16:00