7240 NOK

時価

3926億円

PER 予

16.4倍

2010年以降

赤字-200.27倍
（2010-2024年）

0.65倍

2010年以降

0.34-1.92倍
（2010-2024年）

4.41%

ROE 予

3.97%

ROA 予

2.47%

建物及び構築物、構築物、持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	建物及び構築物		構築物		持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減		製品補償費用の支払額		その他有価証券評価差額金（税引後）
2008/03	1260億		13.1億		98百万		-		-
2009/03	1337億	+6.1%	17.6億	+35%	47百万	-52%	-		-
2010/03	1347億	+0.8%	18.3億	+3.6%	-		-		-
2011/03	1316億	-2.3%	17.2億	-5.7%	-		-		-13.9億
2012/03	1313億	-0.2%	15.9億	-7.5%	-		-		21億	黒転
2013/03	1408億	+7.3%	14.3億	-10.1%	-		-		64.9億	+209.5%
2014/03	1602億	+13.8%	15.9億	+10.8%	-		-		72.8億	+12%
2015/03	1737億	+8.4%	17億	+6.9%	-		-10億		170億	+134.2%
2016/03	1706億	-1.8%	18.8億	+11%	-		-		-102億	赤転
2017/03	1770億	+3.8%	19.4億	+3.1%	-		-		105億	黒転
2018/03	1857億	+4.9%	18.4億	-5%	-		-		99.3億	-5.8%
2019/03	1998億	+7.6%	23.9億	+29.7%	-		-		-97.5億	赤転
2020/03	2105億	+5.3%	29億	+21.1%	-		-		-134億	赤拡
2021/03	2092億	-0.6%	26.6億	-8%	-		-		277億	黒転
2022/03	2184億	+4.4%	24.2億	-9.3%	-		-		-12.6億	赤転
2023/03	2327億	+6.6%	21.6億	-10.7%	-		-		-15.2億	赤拡
2024/03	2371億	+1.9%	18.5億	-14.2%	-		-		127億	黒転

2008年3月

建物及び構築物: 1259億8000万
構築物: 13億700万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: 9800万
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -

2009年3月

建物及び構築物: 1336億6900万
構築物: 17億6400万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: 4700万
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -

2010年3月

建物及び構築物: 1347億4000万
構築物: 18億2800万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -

2011年3月

建物及び構築物: 1315億8400万
構築物: 17億2300万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -13億9000万

2012年3月

建物及び構築物: 1312億6000万
構築物: 15億9300万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 20億9800万

2013年3月

建物及び構築物: 1408億100万
構築物: 14億3200万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 64億9400万

2014年3月

建物及び構築物: 1602億4300万
構築物: 15億8600万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 72億7500万

2015年3月

建物及び構築物: 1737億300万
構築物: 16億9500万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -10億
その他有価証券評価差額金（税引後）: 170億3800万

2016年3月

建物及び構築物: 1705億5700万
構築物: 18億8200万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -101億6000万

2017年3月

建物及び構築物: 1769億7100万
構築物: 19億4000万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 105億4000万

2018年3月

建物及び構築物: 1856億7900万
構築物: 18億4300万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 99億2600万

2019年3月

建物及び構築物: 1998億3300万
構築物: 23億9100万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -97億5200万

2020年3月

建物及び構築物: 2104億5200万
構築物: 28億9500万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -134億600万

2021年3月

建物及び構築物: 2091億7800万
構築物: 26億6300万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 276億6200万

2022年3月

建物及び構築物: 2183億6100万
構築物: 24億1600万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -12億5500万

2023年3月

建物及び構築物: 2327億4000万
構築物: 21億5800万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -15億2000万

2024年3月

建物及び構築物: 2371億1300万
構築物: 18億5200万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
製品補償費用の支払額: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 126億8100万