NOK(7240)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 139億9300万
- 2009年3月31日 +19.21%
- 166億8100万
- 2010年3月31日 +10.23%
- 183億8700万
- 2011年3月31日 +1.44%
- 186億5200万
- 2012年3月31日 -6.45%
- 174億4900万
- 2013年3月31日 +0.13%
- 174億7100万
- 2014年3月31日 +3.31%
- 180億5000万
- 2015年3月31日 -2.79%
- 175億4600万
- 2016年3月31日 -4.67%
- 167億2700万
- 2017年3月31日 +6.93%
- 178億8700万
- 2018年3月31日 +3.61%
- 185億3300万
- 2019年3月31日 +18.05%
- 218億7800万
- 2020年3月31日 +25.84%
- 275億3100万
- 2021年3月31日 -5.19%
- 261億100万
- 2022年3月31日 -4.34%
- 249億6700万
- 2023年3月31日 +0.92%
- 251億9600万
- 2024年3月31日 -12.41%
- 220億6900万
- 2025年3月31日 -5.83%
- 207億8300万
- 2026年3月31日 -3.67%
- 200億2000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2026/06/22 12:55
主として、「機械装置及び運搬具」、「建物及び構築物」であります。
②リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2026/06/22 12:55
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~10年 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の主なものの内容は次のとおりであります。2026/06/22 12:55
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 246百万円 402百万円 機械装置及び運搬具 126 217 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の主なものの内容は次のとおりであります。2026/06/22 12:55
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 223百万円 333百万円 機械装置及び運搬具 1,359 693 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期中の主な増加額の内訳2026/06/22 12:55
2.建設仮勘定の当期増加額は上記各資産科目の取得に伴う増加であり、当期減少額は振替によるものであります。機械及び装置 ゴム加工機械 4,420百万円 工具、器具及び備品 型・治工具 2,737百万円 建物 工場棟 1,063百万円
3.「減価償却累計額」には、減損損失累計額が含まれております。 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産グループの概要2026/06/22 12:55
(2)減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 福島県 二本松市他 事業用資産 機械装置及び運搬具、建物及び構築物等 福島県 田村郡三春町他 事業用資産 機械装置及び運搬具 静岡県 菊川市 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 大分県 玖珠郡玖珠町 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地等 中国 蘇州市 事業用資産 機械装置及び運搬具
資産グループについて、市場および環境の変化に伴う収益性の低下による減損の兆候が認められ、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上致しました。 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 資産除去債務の総額に重要性が乏しいため、記載を省略しております。2026/06/22 12:55
なお、国内外の一部の工場等で建物及び土地を賃借しており、不動産賃貸借契約に基づき、退去時における原状回復に係る債務を有しておりますが、当該債務に関連する賃借資産の使用期間が明確でなく、現在のところ移転等も予定されていないことから、資産除去債務を合理的に見積もることができません。そのため当該債務に見合う資産除去債務を計上しておりません。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2026/06/22 12:55
建物 5~50年
機械及び装置 4~9年