建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5～50年
機械及び装置 4～9年

2014/06/26 10:41

#2 固定資産売却益の注記（連結）

3.※3 固定資産売却益の主なものの内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	428百万円		69百万円
機械装置及び運搬具	102		119

2014/06/26 10:41

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

4.※4 固定資産除売却損の主なものの内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	522百万円		579百万円
機械装置及び運搬具	373		356

2014/06/26 10:41

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期中の主な増加額の内訳

建物	北茨城新工場棟	2,066百万円
機械及び装置	ゴム加工機械	1,838百万円
工具、器具及び備品	型・治工具	2,508百万円

2.建設仮勘定の当期増加額は上記各資産科目の取得に伴う増加であり、当期減少額は振替によるものであります。
3.無形固定資産の金額は資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。

2014/06/26 10:41

#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

資産除去債務の総額に重要性が乏しいため、記載を省略しております。
なお、国内外の一部の工場等で建物及び土地を賃借しており、不動産賃貸借契約に基づき、退去時における原状回復に係る債務を有しておりますが、当該資産に関連する賃借資産の使用期間が明確でなく、現在のところ移転等も予定されていないことから、資産除去債務を合理的に見積もることができません。そのため当該債務に見合う資産除去債務を計上しておりません。
当連結会計年度(自平成25年4月1日 至平成26年3月31日)

2014/06/26 10:41

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし国内連結子会社の一部は、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備は除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 長期前払費用
均等償却しております。2014/06/26 10:41