7240 NOK

時価

3701億円

PER 予

19.88倍

2010年以降

赤字-200.27倍
（2010-2024年）

0.6倍

2010年以降

0.34-1.92倍
（2010-2024年）

4.68%

ROE 予

3.02%

ROA 予

1.86%

製品補償費用、研究開発費、少数株主利益他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	製品補償費用	研究開発費	少数株主利益	持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減	減損損失 - 電子部品事業	持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高
2008/03	-	91.5億	31.3億	98百万	-	-
2009/03	-	79.5億 -13.1%	12.4億 -60.4%	47百万 -52%	-	-
2010/03	-	64.3億 -19.1%	24.7億 +99.4%	-	-	-
2011/03	-	63.8億 -0.9%	30.1億 +21.8%	-	-	-
2012/03	-	-	25.6億 -14.9%	-	-	-
2013/03	-	68.3億 +7.2%	27.4億 +7%	-	-	-
2014/03	-	76.2億 +11.5%	31.2億 +13.6%	-	-	-
2015/03	10億	81億 +6.2%	54億 +73.1%	-	-	-
2016/03	10.3億 +3.3%	76.3億 -5.7%	37.7億 -30.2%	-	-	-
2017/03	-	82.7億 +8.4%	28.6億 -24.1%	-	-	-
2018/03	-	94.4億 +14.1%	39.1億 +36.6%	-	-	-
2019/03	-	105億 +10.8%	27.3億 -30.3%	-	146億	11百万
2020/03	-	113億 +8%	5.17億 -81%	-	62.9億 -57%	-
2021/03	-	101億 -11%	26億 +402.9%	-	6.16億 -90.2%	-
2022/03	-	104億 +3.6%	49.4億 +90.1%	-	7.82億 +26.9%	-
2023/03	-	113億 +8.4%	38億 -23%	-	4.58億 -41.4%	-
2024/03	-	108億 -3.9%	43.8億 +15.2%	-	59.7億大幅増	-

2008年3月

製品補償費用: -
研究開発費: 91億4900万
少数株主利益: 31億2800万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: 9800万
減損損失 - 電子部品事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2009年3月

製品補償費用: -
研究開発費: 79億5200万
少数株主利益: 12億4000万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: 4700万
減損損失 - 電子部品事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2010年3月

製品補償費用: -
研究開発費: 64億3300万
少数株主利益: 24億7300万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2011年3月

製品補償費用: -
研究開発費: 63億7500万
少数株主利益: 30億1200万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2012年3月

製品補償費用: -
研究開発費: -
少数株主利益: 25億6400万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2013年3月

製品補償費用: -
研究開発費: 68億3400万
少数株主利益: 27億4300万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2014年3月

製品補償費用: -
研究開発費: 76億2200万
少数株主利益: 31億1700万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2015年3月

製品補償費用: 10億
研究開発費: 80億9600万
少数株主利益: 53億9500万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2016年3月

製品補償費用: 10億3300万
研究開発費: 76億3200万
少数株主利益: 37億6800万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2017年3月

製品補償費用: -
研究開発費: 82億7400万
少数株主利益: 28億6000万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2018年3月

製品補償費用: -
研究開発費: 94億4300万
少数株主利益: 39億800万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2019年3月

製品補償費用: -
研究開発費: 104億5900万
少数株主利益: 27億2500万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: 146億3400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: 1100万

2020年3月

製品補償費用: -
研究開発費: 112億9800万
少数株主利益: 5億1700万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: 62億9100万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2021年3月

製品補償費用: -
研究開発費: 100億5300万
少数株主利益: 26億
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: 6億1600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2022年3月

製品補償費用: -
研究開発費: 104億1000万
少数株主利益: 49億4300万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: 7億8200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2023年3月

製品補償費用: -
研究開発費: 112億8100万
少数株主利益: 38億400万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: 4億5800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -

2024年3月

製品補償費用: -
研究開発費: 108億3900万
少数株主利益: 43億8400万
持分法適用会社の会計基準変更に伴う増減: -
減損損失 - 電子部品事業: 59億6600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金増加高: -