製品補償費用、研究開発費、少数株主利益他2件
2008年3月
- 製品補償費用
- -
- 研究開発費
- 91億4900万
- 少数株主利益
- 31億2800万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- -
2009年3月
- 製品補償費用
- -
- 研究開発費
- 79億5200万
- 少数株主利益
- 12億4000万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- 19億6600万
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- -
2010年3月
- 製品補償費用
- -
- 研究開発費
- 64億3300万
- 少数株主利益
- 24億7300万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- 17億5600万
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- -
2011年3月
- 製品補償費用
- -
- 研究開発費
- 63億7500万
- 少数株主利益
- 30億1200万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- -33億6800万
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- -
2012年3月
- 製品補償費用
- -
- 研究開発費
- -
- 少数株主利益
- 25億6400万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- -3億4600万
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- -
2013年3月
- 製品補償費用
- -
- 研究開発費
- 68億3400万
- 少数株主利益
- 27億4300万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- 15億300万
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- -
2014年3月
- 製品補償費用
- -
- 研究開発費
- 76億2200万
- 少数株主利益
- 31億1700万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- 2億5600万
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- -5100万
2015年3月
- 製品補償費用
- 10億
- 研究開発費
- 80億9600万
- 少数株主利益
- 53億9500万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- -10億9000万
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- 400万
2016年3月
- 製品補償費用
- 10億3300万
- 研究開発費
- 76億3200万
- 少数株主利益
- 37億6800万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- -6億6900万
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- -
2017年3月
- 製品補償費用
- -
- 研究開発費
- 82億7400万
- 少数株主利益
- 28億6000万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- 4500万
2018年3月
- 製品補償費用
- -
- 研究開発費
- 94億4300万
- 少数株主利益
- 39億800万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- -
2019年3月
- 製品補償費用
- -
- 研究開発費
- 104億5900万
- 少数株主利益
- 27億2500万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- -
2020年3月
- 製品補償費用
- -
- 研究開発費
- 112億9800万
- 少数株主利益
- 5億1700万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- -
2021年3月
- 製品補償費用
- -
- 研究開発費
- 100億5300万
- 少数株主利益
- 26億
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- -
2022年3月
- 製品補償費用
- -
- 研究開発費
- 104億1000万
- 少数株主利益
- 49億4300万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- 5億4800万
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
- -
2023年3月
- 製品補償費用
- -
- 研究開発費
- 112億8100万
- 少数株主利益
- 38億400万
- 事業構造改善引当金の増減額(△は減少)
- -6億900万
- 持分法適用会社の連結範囲変動に伴う増減
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